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遭難者発見にドローン活用を!都山岳連盟が山岳救助で捜索技術を確立

ニュースイッチ 6月4日(土)8時47分配信

冬山でも有効性確認

 東京都山岳連盟(東京都千代田区、亀山健太郎会長、03・3526・2550)は日本山岳救助機構(同中央区)と共同で、飛行ロボット(ドローン)による新しい山岳遭難者捜索技術を開発した。夏山、冬山計5回のテストで有効性を確認した。テスト結果などから作成する「報告書」や「ドローン捜索マニュアル」を活用し、同技術の普及を図る。

 山岳救助では一般的にヘリコプターが使われることが多いが、地上捜索も不可欠になる。地上からは危険な場所や広大な山岳地を短時間でくまなく捜索することが必要であり、東京都山岳連盟と日本山岳救助機構の両団体はドローンの活用に挑んできた。

 2015年5月から日光などの夏山や、八ケ岳・牛首山、立山・室堂などの冬山で現地テストを実施した。遭難者発見に著しく効果があり、ドローンは操作が初心者でも容易であることが判明。発見できない場合でも「ここにはいない」「このルートではない」などの事象が短時間で分かった。

 両団体では「ドローンによる山岳遭難捜索技術開発報告書」(A4判23ページ)を作成し、続いて「山岳遭難・ドローン捜索マニュアル」(A5判32ページ)の制作に乗り出している。報告書とマニュアルをセットにし、1280円(消費税込み)で6月中旬には販売を始める。

最終更新:6月4日(土)8時47分

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