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2015年 国内ITインフラ関連機器の出荷額、前年比8.5%増

エコノミックニュース 7/7(木) 8:44配信

 国内エンタープライズITインフラストラクチャ市場が好調だ。IT専門調査会社 IDC Japanの発表によれば、2015年のサーバー、エンタープライズストレージシステム、データセンター向けネットワーク機器などの国内エンタープライズITインフラストラクチャ市場の出荷額が前年比8.5%増の7502億5200万円とのこと。コンポーネント別の出荷額では、サーバーが市場全体の67.6%に当たる5069億6000万円、ストレージが26.4%に当たる1977億3800万円、イーサネットスイッチが6.1%の455億5400万円だった。

 注目すべきはイーサネットスイッチの出荷額で、前年比25.2%増の高成長を達成している。背景には第3のプラットフォームへの移行が加速度的に起こっていることがある。クライアント/サーバーによる情報基盤が第2のプラットフォームと呼ばれるのに対して、第3のプラットフォームはクラウドやビッグデータ、ソーシャル、モビリティによる情報基盤のことだ。第3のプラットフォームの好例として、クラウド管理型無線LANソリューションがある。IDCの調査によれば19年までの国内クラウド管理型無線LANソリューション市場は年間平均成長率77.0%で成長が予測される分野だ。また、8割以上の企業が第3のプラットフォームによるITインフラ刷新に取り組んでいるという調査結果もある。

 クラウドITインフラストラクチャの構築が積極的になされている一方、従来の基幹であるトラディショナルITインフラストラクチャへの企業投資も堅調だ。前述の国内エンタープライズITインフラストラクチャ市場の出荷額の比率を見ても依然としてサーバー占める割合が大きいことが見て取れ、国内エンタープライズITインフラストラクチャ市場の出荷額のシェアは1位が富士通、2位がNEC、3位がHP Enterprise、4位が日立、5位がIBMと、上位はサーバー市場でのシェアが大きい企業で占められており、ネットワーク機器最大手のシスコシステムズは6位となっている。このことからもわかるようにクラウド型インフラストラクチャが台頭により、これが完全にトラディショナル型インフラストラクチャに置き換わるわけではなく、互換性を持つ形で構築されている。
 
 IoTへの取り組みやモビリティの活用において、高速かつ柔軟に大量データを処理できるインフラストラクチャ構築がネックとなる。企業の競争力を高めるためにも技術刷新を継続していく必要があり、今後も第3のプラットフォームへの投資は止まらないであろう。(編集担当:久保田雄城)

Economic News

最終更新:7/7(木) 8:44

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