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キヤノン、一眼レフカメラを増産。世界的なデジカメ供給懸念で

ニュースイッチ 7月7日(木)7時30分配信

近く国内3工場フル稼働

 キヤノンは一眼レフカメラなどレンズ交換式カメラの増産に向け、国内のデジタルカメラ全3工場を近くフル稼働する。デジタルカメラ市場は4月の熊本地震で主要サプライヤーが被災し、世界的に供給が不足する懸念がある。キヤノンもコンパクトカメラの生産に影響を受けるが、代わりに基幹部品を自社生産するレンズ交換式カメラの生産を増やし、カメラの販売機会ロスを減らす。

 キヤノンの2016年のカメラ販売は、地震の影響を織り込まずに前年比15・5%減の1020万台を計画する。このうちレンズ交換式は全体の約半分を占める。

 増産するのはデジタル一眼レフカメラやミラーレスカメラといったレンズ交換式カメラ。同カメラのマザー拠点の大分キヤノン(大分県国東市)はすでにフル生産に入った。順次、コンパクトカメラ生産のマザー拠点である長崎キヤノン(長崎県波佐見町)と宮崎ダイシンキヤノン(宮崎県木城町)も、部品の調達状況をみて順次フル生産に引き上げる。台湾の生産拠点も活用する。

<解説>
 熊本地震でソニーのイメージセンサーの供給に支障が出ているのが最大の要因。キヤノンは、コンパクトの市場全体で2割程度の影響を受ける可能性があるとみているようだ。日本のカメラメーカーは乱立しながら撤退を避けてきたが、今年は決断の年になるかもしれない。

最終更新:7月7日(木)7時30分

ニュースイッチ