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子どもの夏風邪、2年ぶり警報 県が発令、予防策の徹底を呼び掛け

埼玉新聞 7月31日(日)10時30分配信

 子どもを中心に流行する夏風邪の一種「ヘルパンギーナ」の患者が埼玉県内で増加しているとして、県は警報を発令している。発令は2014年7月以来、2年ぶり。県は、小まめな手洗いなど予防策を徹底するよう呼び掛けている。

 ヘルパンギーナは毎年、夏の時期に6歳以下の子どもを中心に流行する感染症で、38度以上の突然の発熱や口の中に水ほうができる症状が特徴になっている。乳幼児は水ほうが破れた痛みで食事が取れず、脱水症になることがあるため、県は水分を十分に取らせるよう注意喚起している。

 疾病対策課によると、6月から患者が増え始め、今月18~24日の1週間で県内の定点医療機関当たりの報告数が6・06人となり、国の警報基準(6人)を超えた。県内16カ所(市設置も含む)の保健所管内別では川口が9・00人で最も多く、熊谷が8・89人、越谷が7・63、朝霞が7・17、春日部が6・50、川越が6・25と県内16保健所のうち6カ所で基準を超えている。

 ヘルパンギーナは唾液などの飛沫(ひまつ)や手に付いたウイルスなどを介して感染する。同課は「過去の例では、8月は患者数が横ばいか微増になるとみられるが、絶対数は依然として高いので注意が必要。うがいや手洗いを徹底し、タオルの共用は避けた方がいい」と話している。

最終更新:7月31日(日)10時30分

埼玉新聞