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リバーベッド、リオ五輪を前に企業のネットワーク負荷に関する調査を実施

BCN 8月15日(月)15時17分配信

 リバーベッドテクノロジーは、リオ五輪開催を前に世界400社以上のITプロフェッショナルを対象とした企業のネットワーク負荷に関する調査を実施、その結果を8月10日公開した。

 オリンピック開催時に世界中の企業では、従業員がオリンピック放送を企業のネットワークを通じてストリーミング視聴したり、関連するオンライン上のコンテンツにアクセスすることが予想される。今回の調査は、企業ネットワークへのアクセスの増大が予想されるオリンピックなどの世界的イベント開催時に、企業ITプロフェッショナルがどのような取り組みを検討・実施する予定なのかを検証するもの。

 調査の結果、85%の企業は従業員がオリンピックコンテンツにアクセスすることで発生するネットワークへの負荷のために、「自社アプリケーションおよびWi-Fiを含むネットワークのパフォーマンスをより厳密に監視するだろう」と回答した。これらの企業の42%は、「その可能性が非常に高い」と回答している。「期間中も普段とは違う監視をすることはないだろう」と回答した企業はわずか2%だった。

 また、企業は、従業員がWi-Fiを含む社内のネットワークを使用してオリンピックコンテンツにアクセスすることを予想している。使用するデバイスが多いのは、デスクトップPCまたはノートPC(48%)で、次いでスマートフォン(34%)、タブレットまたはスマホ以外のデバイス(18%)と予測。調査を行った国の中でブラジルだけが、PCやタブレットまたはスマホ以外のデバイスよりも、スマートフォンで試合の放送を見るだろうと予想している。

 企業が従業員によるオリンピックコンテンツへのアクセスを制限する理由として、自社ネットワークへの急激なトラフィック増が発生した際、ビジネスアプリケーションのパフォーマンスに関して、迅速な特定や修正が困難であることが挙げられる。オリンピックなどのネットワークへのトラフィック増が予想されるイベント開催時に、「重要なアプリケーションの健全性を維持する自信がある」とした企業は全体の43%で、12%の企業は「負荷とトラフィックの増加への対処に自信がない」と回答した。

 最も注目されるのは、「オリンピックなどの人気の高いイベント期間に従業員がコンテンツにアクセスしていたために、Wi-Fiを含む自社ネットワークに1回でも障害があったか」という質問。これに対して、約7割(69%)は「はい」と答え、そのうち30%は「2回以上の障害が起きたことがある」と回答した。また、企業の70%は従業員がWi-Fiなどの企業ネットワークを通じてオリンピックコンテンツを視聴することを何らかの方法で制限しようとしていた。うち24%は「絶対にコンテンツを制限する」、残り46%が「恐らくコンテンツを制限する」と回答していた。

最終更新:8月15日(月)15時17分

BCN