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20代女性では電子チラシが情報源 既婚女性購買行動調査により判明

エコノミックニュース 8月17日(水)8時41分配信

 スマートフォン普及などの影響で、購買行動を決定する要因が多様化している。総合マーケティング支援サービスを提供するネオマーケティングは、2016年6月14日~6月15の2日間に、全国の20歳以上の既婚女性1000人を対象に「既婚女性の日用品の購買行動」に関するインターネットリサーチを実施した。

 同リサーチによれば、日用品を最も買いに行く店では「スーパー」が44.4%で1位、「ドラッグストア」が39.0%で2位、「ホームセンター」が8.0%で3位となった。また、日用品を購入する際の決め手では「値段が他商品に比べて安いから」が52.2%で1位、「特売していたから」が38.6%で2位となり、特売やセールが購買行動に大きく影響を与えていることがわかった。特売やセールの情報をどこで入手しているかでは「新聞折込チラシ」が45.5%で1位、「店舗のポスター・チラシ」が26.4%で2位、「電子チラシ(PC)」が14.4%で3位、「電子チラシ(携帯電話)」が11.3%で4位となった。全体で見れば新聞折り込みチラシを情報源とされている割合が高いが年代別での調査では、それぞれの年代での情報源にバラつきがあることがわかった。年代が上がるごとに「新聞折込チラシ」を情報源とする割合が高くなり、若い世代ほど「新聞折込チラシ」以外の情報源を活用していることが判明。顕著なのが「電子チラシ(携帯電話)」で若い世代ほど情報源とする割合高くなった。20代に至っては30.0%が情報源として「電子チラシ(携帯電話)」を活用、「新聞折込チラシ」の19.5%を上回っている。購買行動促進のために多様なフォーマットで特売やセール情報を発信することが効果的で、「電子チラシ(携帯電話)」の存在感が年々大きくなることが予想される。

 生活圏での電子チラシを配布するサービスとしては、クックバッドのサービス「クックパッド特売情報」が、昨年12月時点で登録者数510万人と主流のものになる。同社は今年7月には子会社「トクバイ」を設立し、食材以外の日用品や雑貨などにもサービス対象領域を拡げるなど、さらなるサービス拡張を図っている。生活必需品の特売情報は、顧客の購買行動に働きかける有効性が増してきていることは上記のリサーチからも明らかだが、よりタイムリーでパーソナライズされた情報を配信することで顧客ニーズの取りこぼし軽減が期待される。(編集担当:久保田雄城)

Economic News

最終更新:8月17日(水)8時41分

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