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ブリヂストンの業績低迷、超大型タイヤの需要回復がカギ

投信1 8/17(水) 20:10配信

この記事の読みどころ

 ・ ブリヂストンは減収・減益となった上期決算発表時に、2016年12月期の業績見通しを下方修正しました。
 ・ 円高の影響もさることながら、超大型タイヤ需要の回復遅れも大きな要因と見られます。
 ・ 昨年5月のピークから一時は約▲40%下落した株価の回復には、新興国経済の底打ちが必要不可欠と言えます。

ブリヂストンは世界シェアトップのタイヤメーカー

ブリヂストン <5108> は世界最大のタイヤメーカーです。2000年代半ばまで、ミシェラン(仏)、グッドイヤー(米)とともに世界3大タイヤメーカーという位置付けでした。

しかし、業績不振に陥ったグッドイヤーが事業縮小を行った結果、現在はミシェランとブリヂストンの2強時代となっており、直近数年間ではブリヂストンが世界シェアトップをキープしていると見られます。

ただ、世界最大と言っても、ブリヂストンの市場シェアは14%強であり、世界を牛耳っているわけではありません。上位10社の合計シェアは約63%で、市場シェア1%未満の地場メーカーは、中国やインドなどの新興国を中心に星の数ほどあると言われています。

上期決算は減収・減益、2016年12月通期予想も下方修正

さて、そのブリヂストンが8月9日に発表した2016年12月期の上期決算(1-6月期)は、なかなか厳しい内容だったと言えます。上期の実績は、売上高が対前年同期比▲11%減、営業利益は同▲8%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は同▲15%減の減収・減益となりました。原材料価格下落のメリットはあったものの、円高や販売構成の悪化などで帳消しになった形です。

また、2016年12月通期の業績見通しも下方修正しており、売上高および各利益とも、従来予想に比べて約▲10~▲17%の減額修正を強いられました。

今回の下方修正は、前提となる為替レートの見直しが大きな理由の1つです。年間の前提レートは、期初計画の115円/ドルから105円/ドルへ、同じく127円/ユーロから117円/ユーロへ各々変更しており、これによる利益減は確かに大きいと言えます。ただ、原材料価格も下落基調が続いており、円高修正だけで全てを説明することはできません。

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最終更新:8/18(木) 14:00

投信1

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ブリヂストン5108
4227円、前日比+78円 - 12/8(木) 15:00

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