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SMAP解散の本質は事業モデルの限界? それとも?

投信1 8/18(木) 12:15配信

この記事の読みどころ

 ・ SMAPが年内をもって解散することとなりましたが、メディアの多くで報じられているメンバー間の不仲説とは別の視点で今回の一件を考えてみました。
 ・ 解散という事象の裏にある本質的なところには、事業モデルの限界があるかもしれません。また、ファミリービジネスの世代交代や事業承継の視点も必要かもしれません。
 ・ SMAPの解散を他山の石として、今回の問題から得られる知見を、株式投資に活かす視点をご紹介します。

「SMAP年内解散」の報道

8月14日に、メディアはSMAPの年内解散をいっせいに報じました。今年の1月にも、マネージャーの処遇を巡っての分裂騒動があり、その時の経緯から、解散は避けられたという見方が多かっただけに、今回の解散報道は驚きをもって受け止められたのではないでしょうか。オリンピック放送中のNHKで、テロップが流れて臨時ニュースとして伝えられたほどです。

複数の閣僚もコメントで言及したり、英国BBC等の海外メディアでも報道されたりするなど関心も高く、SMAPがアイドルグループの枠を超えた存在感を持っていることを改めて示しました。

ざっと見渡す限り、日本のメディア報道では、メンバー間の不仲について取り上げるものが大半となっています。人間関係の本当のところは、本人同士にしか分からないことです。しかし、アイドルグループに限らず、2人以上のどんな組織であっても、メンバー間の仲が良い、良くないという話は多かれ少なかれ必ず生じるものです。長年継続している組織であれば、なおさらです。

「メンバーの誰と誰の意見が違っているようだ」ということは、今何が起きているかを知るためには必要な情報かもしれません。しかし、不仲説は、「誰が正しくて、誰が間違っている」というような善悪論の話につながりやすく、ミスリードになる可能性があるので、あまり鵜呑みにしないことです(これは職場や学校などの人間関係においても言えることです)。不仲説はひとまず横に置いておいて、今回のSMAP解散の件を別の視点で検証できないか、考えてみました。

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最終更新:8/19(金) 15:40

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北朝鮮からの脱出
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