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犬の再生医療製品投入へ。ヘルニアやアトピーなど想定

ニュースイッチ 8月18日(木)12時20分配信

DSファーマアニマルヘルス、18年度めど

 大日本住友製薬子会社のDSファーマアニマルヘルス(大阪市中央区、中島毅社長、06・4705・8180)は、2018年度をめどに初の動物用細胞医療製品の申請を目指す。提携先のJ―ARM(大阪市阿倍野区)と、イヌの他家組織由来間葉系幹細胞製剤の共同臨床開発を進める。適応症は椎間板ヘルニアなど外部疾患や、アトピー性皮膚炎といった自己免疫性疾患などの候補から絞っていく。

 DSファーマアニマルヘルスは、14年に動物の自家細胞治療業務などを手がけるJ―ARMと細胞医療事業で提携し、動物用細胞医療製品事業に参入した。16年4月に新規事業部を新設。同社初の動物用細胞医療製品製造拠点として、大阪府池田市に「池田動物細胞医薬センター」も設置した。

 同センターでは健康なドナーのイヌから採取した組織を、センターの培養施設で前処理から培養、試験、保存、治療用に調整した注射剤まで完成させる。J―ARMの自家細胞治療の臨床成績や知見を活用し、共同臨床開発を加速する。

 イヌの国内飼育頭数は約1000万頭。候補の対象に上げる脊髄疾患ヘルニアの発症または疑いがあるイヌは全体の8・2%とみられる。外科的治療や自家幹細胞を投与する治療が行われるが、これまで薬事承認され発売に至った治療薬はない。

 アトピー性皮膚炎はイヌ全体の発症率は約15%で、効果的な治療薬はないのが現状だ。

最終更新:8月18日(木)12時20分

ニュースイッチ