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中・高英語教育にもアクティブラーニングの活用を 高まる教育現場から声

エコノミックニュース 8/31(水) 8:14配信

 グローバリゼーションを見据えた教育改革が推し進められている。高校では2013年度より英語授業を「原則英語で行う」方針が導入されており、中学でも20年度より同方針を導入予定だ。そんななか英語授業の現状を把握すべく、英会話教室を運営するイーオン<8267>は、中学・高校で英語を教えている現役教師363名を対象に「中高における英語教育実態調査2016」を実施した。同調さによれば、英語授業を原則英語で実践できている教員は中高とも2割に満たない結果となった。

 高校においては「あまり言語活動を行っていない」との回答が4割以上となり、「おおむね言語活動を行っている」との回答は13%、中学では「おおむね言語活動を行っている」が17%と実践できている教員は低い水準にとどまっている。現在の中学・高校の英語教育で、教科書にもっと盛り込んで欲しいと思うスキルについては、高校では「プレゼンテーション」が1位、中学では「ディスカッション」が1位、「プレゼンテーション」が2位となりアクティブラーニングの要素が上位に上げられた。

 アクティブラーニングの学習指導要領への取り入れに関しては、8月26日に中央教育審議会の教育課程部会が、20年度以降小中高校で導入する、学習指導要領の改訂に関する審議まとめ案を了承している。これによれば「グローバル化や人工知能(AI)の進化などで将来の予測が難しくなる中、社会で自立的に生きる力が必要」としたうえで、アクティブラーニングを全教科に取り入れ、英語教育を小学3年生からに前倒しするとしている。

 いっぽう「中高における英語教育実態調査2016」では、授業を原則英語で行うことに対しては中高ともに77%の教員が必要と感じているにも関わらず、実践できている教員が低い水準にとどまっていることがわかっており、また教員自身の英語力アップのための取り組みについて、1日1時間以上確保できている教員は高校で約4分の1、中学では1割にも満たない結果となっており、教員が学習指導要領の改訂に追いつけるかが課題となっている。こうした課題解決のために、リクルートマーケティングパートナーズの「スタディサプリ高校講座・大学受験講座」のような外部機関の教員向け教材も活用しながら改訂を進めていく必要があるだろう。(編集担当:久保田雄城)

Economic News

最終更新:8/31(水) 8:14

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