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貧困、胎児に深刻な影響 妊婦の疾病、割合高く 5病院調査

西日本新聞 9月14日(水)9時44分配信

 経済的に貧困状態にある妊婦は、糖尿病や性感染症を患っている割合が高く、おなかの子に健康被害が生じる危険性があることが、千鳥橋病院(福岡市博多区)など5病院の共同調査で明らかになった。食の偏りや予防接種を受けないなど、貧困と幼児期に関する調査は行われているが、胎児期から影響を及ぼしていることを示したデータはほとんどない。関係者は、妊娠初期からの早期支援の必要性を訴えている。

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 調査は2014年4月~15年3月、千鳥橋のほか、あおもり協立(青森市)▽川崎協同(川崎市)▽耳原総合(堺市)▽沖縄協同(那覇市)の各病院で、出産した母親1290人と担当医を対象に実施。このうち収入が判明した677組を、国の基準に当てはめ、貧困群(293世帯)と非貧困群(384世帯)に分けて比較した。

 その結果、妊娠時に糖尿病や予備軍の耐糖能異常と診断されたのが非貧困群2・8%に対し、貧困群は5・4%と割合が高かった。貧血も貧困群の24・2%(非貧困群16・1%)で見られた。妊婦の糖尿病や貧血は、早産や子どもの低体重、先天性奇形に影響するとされる。子どもにも感染しかねないクラミジアや梅毒などの性感染症は非貧困群の1・2%に対し、貧困群の7・9%が患っていた。「妊娠時に喫煙していた」は非貧困群が25・3%、貧困群は37・6%。

「子の健康格差が学力や就労の格差につながりかねない」

 一方、赤ちゃんの状態は、放置すると脳に障害を及ぼしかねない低血糖が、貧困群で3・1%(非貧困群0・8%)に見られた。低血糖は、糖尿病や耐糖能異常の母から生まれた子に起きやすい症状の一つとされる。体重や感染症の有無に有意差は見られなかった。

 1カ月健診では貧困群の14・6%が「問題あり」と診断された(非貧困群8・0%)。内容は、母の育児放棄や育児不慣れが最多の9・4%、母の精神疾患2・8%、パートナーから母へのDV1・0%だった。

中絶歴や10代での妊娠歴、4人に1人

 貧困群では、中絶歴や10代での妊娠歴がある母親がいずれも4人に1人と高かった。13・7%が母子家庭で、8・4%は結婚歴がなかった。母親の最終学歴は中卒や高校中退が25・4%(非貧困群9・2%)を占め、低学歴が若年出産や未婚での出産といった不安定な育児環境につながっている傾向もみられた。

 担当した千鳥橋病院の山口英里医師(小児科)によると、欧米の調査で貧困が早産や低体重児の可能性を高めることが分かっているが、日本では収入の把握が難しいという。山口医師は「子の健康格差が学力や就労の格差につながりかねない。貧困の連鎖を止めるために、生活改善など妊娠初期からの支援が必要だ」としている。

=2016/09/14付 西日本新聞朝刊=

西日本新聞社

最終更新:9月14日(水)12時28分

西日本新聞