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米国株:反落、S&P500は7月以来の安値-緩和弱まるとの見方で

Bloomberg 9月14日(水)5時23分配信

13日の米株式相場は反落。世界的に金融緩和による景気刺激策が弱まるとの思惑から売りが膨らみ、欧州から米国にかけて国債とともに下げた。

S&P500種株価指数は7月7日以来の安値に沈み、全10セクターが下げた。シカゴ・オプション取引所(CBOE)のボラティリティ指数(VIX)は18%上昇して、6月以来の高水準。ダウ工業株30種平均の構成銘柄ではアップルのみが上昇した。米国債は下落し、10年債利回りは6月以来の高水準となった。

株式相場は落ち着いた展開が異例の長期間続いていたが、弱い世界経済を押し上げる能力が中銀にあるかどうかをめぐって神経質となり、過去3営業日では荒い動きになっている。株式と債券が同時に下げるのは9日以降で2度目で、資金の逃避先がほとんどない状態になっている。

アルパイン・パートナーズの上級運用担当者、ブレット・チェスニー氏は「米国だけでなく世界的に市場は中央銀行に左右されており、資産クラスを問わず中銀が支配的な要素になっている」と指摘。「これら中銀が動かなければ、金融政策という安定要因が弱まるあるいはなくなると市場は心配し始める」と述べた。

バンク・オブ・アメリカの調査によれば、ファンドマネジャーは今月、弱気な見方から現金の保有を高めている。株式と債券の両方が過大評価されていると回答した投資家の割合は過去最高になり、現金と比較した株式の配分は4年ぶりの低水準近くに低下した。

S&P500種株価指数は前日比1.5%安の2127.02で終了。ダウ工業株30種平均は258.32ドル(1.4%)下げて18066.75ドルで終えた。

S&P500種構成企業の決算が6四半期連続で減益になると予想されている中、高いバリュエーションも引き続き投資家の悩みの種となっている。予想株価収益率(PER)は18.4倍と、2002年以来の高水準。

米国株は利上げを懸念しない日もあれば、当局者のタカ派寄りの発言でS&P500種が約2カ月ぶりの大幅安になる日もある。今夏の株式相場の動きから判断すれば、米経済が決定要因のようだ。ボストン連銀のローゼングレン総裁が利上げを長く待ち過ぎるのは危険だと指摘した9日以降、S&P500種は2.5%下げている。しかし、つい先月には利上げ確率が上昇する中で株価は上昇していた。

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最終更新:9月14日(水)6時57分

Bloomberg

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