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黒門市場のブランド守れ!空き店舗、訪日客の休憩所に テナント貸しの外資に対抗

産経新聞 9月16日(金)15時10分配信

 「大阪の台所」として知られ、訪日外国人客(インバウンド)でにぎわう大阪市中央区の黒門市場で、中国など海外の投資家が空き店舗物件を購入し、テナントとして貸し出すケースが増えている。こうした店舗は商店主らの組合に加入しないことが多く、トラブルも懸念されるという。危機感を募らせる黒門市場商店街振興組合は空き店舗を購入し、外国人向けの無料休憩所として9月にオープンさせるなど、“自衛策”に乗り出した。(井上浩平)

 「ハイ、神戸牛。おいしいよー」。16日午前10時すぎ、食べ歩きを楽しむ中国や韓国などからの観光客でごった返す黒門市場。牛肉専門店を思わせる看板を掲げた店では、中国人の女性店員が流暢(りゅうちょう)な日本語で呼び込んでいた。この店では、くし焼きやどんぶりなど数千円から高いものでは5千円以上で販売。一方、周辺の鮮魚店や総菜店は数百円程度の商品が中心だ。この店以外にも1玉千円近いモモや数千円のブドウなどを販売する青果店もある。

 「ほかの店に合わせてリーズナブルな価格で提供してくれるようお願いしても、なかなか聞いてもらえない。『高級な商品を扱っているから』と言われてしまうと返しようがない」と同組合の関係者はいう。背景には近年、黒門市場のインバウンド人気に目を付けた中国などの不動産投資家の影があるとみている。 

 大型スーパーの進出などで一時は低迷した黒門市場。海外のガイド本に大阪の観光地として紹介されるなどし、平成23年ごろから外国人客の増加が顕著になった。同組合によると、20年ごろは日本人が中心で1日の来客は1万3千~1万5千人だったが、今年3月の調査では約2万6千人を記録。その7~8割が外国人でほとんどが中国などの東アジアからという。

 インバウンドでにぎわう一方で、商店主の高齢化が進み、後継者不足から営業をやめる店も増えている。

 こうした状況に目を付けたのが中国などの海外投資家だ。空き物件などを買い取り、テナントとして貸し出しているという。こうした店舗は組合に加入しないケースが多く、意思疎通が難しいことからトラブルも起きている。景観を壊すような大きな看板を掲げたり、店頭の路上を塞ぐように商品を並べたりするケースもあるという。約180店舗のうち、現在、組合に加盟しているのは約150店舗という。

 「黒門市場らしい雰囲気が失われるのではないか」。危機感を募らせた同組合は25年、営業をやめたスーパーの跡地を約3800万円で購入。倉庫や簡易の休憩所として利用してきた。実際にこの物件は、海外の投資家が購入しようとしていたが、売却される寸前で阻止したという。

 同組合は今月1日、外国人客向けの無料休憩所をオープン。中国、韓国、英語に堪能なスタッフが常駐し、購入した食品が自由に食べられるイートインスペースなどがある。同組合の吉田清純副理事長(68)は「昔ながらの商店街らしさを守りながら、外国人客を取り込みたい」と話している。

最終更新:9月16日(金)15時29分

産経新聞