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債券下落、超長期債中心に売り圧力-再びぐらつきかけているとの声も

Bloomberg 9月16日(金)8時1分配信

債券相場は下落。日本銀行が来週実施する異次元緩和策に対する総括的な検証をめぐる懸念が根強い中、この日の長期国債買い入れで長いゾーンのオペが通知されなかったことで超長期債を中心に売りが優勢となった。

16日の現物債市場で長期金利の指標となる新発10年物国債の344回債利回りは、日本相互証券が公表した前日午後3時時点の参照値と横ばいのマイナス0.045%で開始し、その後1ベーシスポイント(bp)高いマイナス0.035%まで上昇した。新発2年物の368回債利回りは1bp高いマイナス0.265%、新発5年物の129回債利回りは1bp高いマイナス0.20%に上昇した。

超長期債も安い。新発20年物の158回債利回りは横ばいの0.445%で開始後、0.455%まで上昇した。新発30年物の52回債利回りは一時2bp高い0.565%、新発40年物の9回債利回りは0.5bp高い0.64%で取引されている。

三井住友アセットマネジメントの深代潤債券運用グループ理事兼副ヘッドは、「このところのスティープ化からちょっと落ち着きかけていた相場が、日銀の国債買い入れオペで超長期ゾーンが入らなかったことを受け、またグラッときている」と話した。「その分が日銀の検証後に入るので下支え要因とみることもできるが、方針変更で入らないままになる懸念もある。超長期債はいったん底を打って、水準感から打診買いが入っても、安定しない状況だ」と述べた。

長期国債先物市場で中心限月12月物は、前日比5銭高の151円77銭で開始し、いったん151円80銭まで上昇。 日銀買い入れオペ通知後に水準を切り下げ、一時7銭安の151円65銭まで下落。結局は2銭安の151円70銭で引けた。

日銀が実施した今月6回目の長期国債買い入れオペの結果によると、残存期間「1年以下」の応札倍率は1.95倍と2月1日以来の低水準となった。「1年超3年以下」は2.69倍と前回から低下し、「3年超5年以下」は2.84倍にやや上昇した。

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最終更新:9月16日(金)15時28分

Bloomberg