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広がれ障害者スポーツ 施設情報など周知に工夫を、指導者育成必要

福島民友新聞 9月17日(土)15時6分配信

 リオデジャネイロ・パラリンピックの日本勢の活躍で、障害者スポーツへの注目が高まっている。一方、笹川スポーツ財団(東京都)が16日までにまとめた調査報告書によると、障害者のスポーツ活動の実施状況は健常者の半分以下だった。2020(平成32)年には東京五輪・パラリンピックを控えており、関係者は競技人口拡大へ向け、運動施設への移動手段やスポーツをしたいというニーズへの対応などの課題を挙げた。

 どうすれば運動に参加できるか分からない、運動施設まで行く手段がない、指導を受けたいが教えてくれる人がいない―。車いすバスケットボール女子日本代表としてアトランタから北京まで、パラリンピックに4回連続出場した県障がい者スポーツ協会の増子恵美さん(46)は、普及拡大への課題としてこれらを指摘する。

 相談を受けた場合には運動教室などの情報提供ができるが、病院を退院したり、学校を卒業した際、スポーツに関心があってもどのようにして参加できるのか分からないといったケースがあるという。増子さんは「行政側もどんな方法だと情報が行き渡るか、工夫する必要がある」と頭を悩ませる。

 指導者の拡大もポイント。県障がい者スポーツ指導者協議会の若松伸司会長(48)は「障害者スポーツには社会参加の意味合いもある。競技普及には、健常者と一緒に競技を行える機会を増やしていくことが大事だ」と話し、一般の競技団体で「障がい者スポーツ指導員」の有資格者を増やす必要性を感じている。

 増子さんによると、子どもの場合は保護者が遠慮してスポーツ参加の機会を失っている場合があるといい、「子どもの可能性を広げるためにもチャレンジさせてほしい」と願う。若松さんも「スポーツをやりたいと思っている人はどんどん声を上げてほしい。私たちはそうした声に応えられる環境を整えていかなければならない」と話した。

福島民友新聞

最終更新:9月17日(土)15時6分

福島民友新聞