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高炉3社の研究開発投資、今年度も高水準維持

鉄鋼新聞 9月20日(火)6時0分配信

 新日鉄住金、JFEホールディングス、神戸製鋼所の高炉3社は2016年度の研究開発費を昨年度より増額する計画だ。厳しい収益環境に直面しているが、積極的な研究開発投資を継続する方針。次世代自動車向けの材料開発や低品位原料の有効活用技術開発など将来の競争激化を見据え、基盤固めを急ぐ。

 各社の昨年度の研究開発費(連結)は新日鉄住金684億円(うち鉄鋼事業593億円)、JFEホールディングス351億円(同325億円)、神戸製鋼所298億円(同66億円)。今年度は3社とも昨年度実績を上回る見通し。
 3社の合計額を見ると15年度は1333億円。計画ベースで16年度はこれを上回り、2年連続で1300億円超の高水準となる。前年度実績を上回るのは4年連続。
 ただ、下期の収益状況によっては研究開発費を見直す可能性もある。
 各社とも最重要テーマに据えるのが、得意とする自動車向け高級素材のさらなる強化だ。素材間競争が激しくなっていることに対応し、新日鉄住金、JFEはより高強度で加工しやすい超高張力鋼板(ハイテン)の開発を加速する。
 一方、神戸製鋼は複数の素材事業を手掛ける強みを生かし、ハイテン開発を継続する一方、ハイテンとアルミを組み合わせるマルチマテリアル(複合素材)化技術の開発に経営資源を重点投入する。
 各社とも、老朽化が進む社会インフラの長寿命化や耐震化に役立つ鋼材開発にも取り組む。水素社会の実現を支える高機能鋼の開発もテーマだ。
 生産プロセスの技術開発では、各社とも鉄鋼生産のコストの大部分を占める製銑分野を重視しており、低品位原料を有効活用するための技術開発に重点的に取り組む。
 高度IT(情報技術)に関する研究開発も進める。あらゆる機器がインターネットにつながるIoTや人工知能(AI)を製鉄所で活用し、効率生産や設備保全の効率化、安全対策などに生かす。

最終更新:9月20日(火)6時0分

鉄鋼新聞

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