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<話題>医療機関は西高東低、遠隔医療は東日本を中心に成長期待

モーニングスター 9/26(月) 9:30配信

 医療機関は西高東低だ。厚生労働省の調査では、14年12月末の時点で人口10万人に対する医師の数は全国平均が233.6人。世界平均を上回ってはいるものの、欧米の先進国と比べると見劣りする水準で、東日本において上回っているのは東京都の304.5人のみとなっている。もっとも少ない埼玉県は152.8人と全国トップの京都府の307.9人の半分に満たない。また、病院の数も東日本は少なく、北海道が平均を上回っているのみだ。

 海洋国家で島の多い日本にとっては多くの自治体が課題としている医師不足だが、西日本全体との比較では、東日本――特に東北地方全体において体調不良の際に患者が病院に行くことも、医者が駆けつけることも容易ではない。

 こうしたなかで注目されるのが遠隔医療だ。医師と患者がインターネットなどの情報通信技術を用いて診療を行う。高齢者の増加や医師不足を背景に成長分野として期待される。さまざまな機材を必要とするため導入には費用もかかるが、近年ではスマートデバイスの登場でわずかながらハードルが下がりつつある。

 市場調査会社のシード・プランニングの調査によると、20年の遠隔診療関連サービスの市場規模は16年比で約2.5倍の192億円になる見通し。現状では健康相談サービスが主体だが、今後は診療サービスや保険診療の成長が見込まれている。遠隔医療関連銘柄はこれから急成長が期待できるかもしれない。

 遠隔医療健康相談「ポケットドクター」を共同開発したオプティム <3694> とMRT <6034> 、Web会議サービスを応用した「ドクターコム」を展開するブイキューブ <3681> 、遠隔画像診断支援サービスを提供するセコム <9735> 、医療機関で患者情報などを共有できるソリューションを展開するRVH <6786> 、医療用画像事業を手掛けるイメージワン <2667> 、医師向け情報サイトを提供するメドピア <6095> 、グループ会社が遠隔医療支援事業を展開するノーリツ鋼 <7744> などに注目だ。

(モーニングスター 9月23日配信記事)

最終更新:9/26(月) 9:30

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