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約半数の親が必要性を認識 子どものプログラミング学習に関する調査より

エコノミックニュース 10/4(火) 8:13配信

 2020年より小学校でのプログラミング教育の必修化が検討されている。そんななか、エンジニア人材サービスのVSNが、全国の小学生以下の子供を持つ10~40代の男女(2706名)を対象に「子どものプログラミング学習に関する調査」を実施した。同調査によれば、小学校でのプログラミング授業に対して約半数が必要と感じているとのこと。その理由としては、「未来のテクノロジーをさらに進化させて欲しい」が最も多く、他にも「小学生のころから基礎知識を身につけさせたい」、「将来、プログラミングができて当たり前の世の中になると考えられるから」などの理由が多く選択された。さらには、子供が将来、プログラマーやエンジニアになることに対しては、55.4%が「賛成」と回答。子供が使いこなしているデバイスは「スマートフォン」40.6%、「タブレット」32.7%、「パソコン」17.7%という結果になった。

 プログラミング教育の必修化の背景には、IT人材の不足がある。経済産業省によれば20年には36.9万人、30年には78.9万人のIT人材が不足すると予測されており、5年後~15年後に戦力となる人材の育成が急務となっている。プログラミング教育の必須化に関してはすでに12年には中学校において「プログラムによる計測・制御」が必修となっている。13年6月には、政府の成長戦略の中に「プログラミング教育」が入っており、義務教育段階からのプログラミング教育等のIT教育を推進する旨が盛り込まれている。また、この頃より小学生向けのプログラミング教育サービスや短期集中型でプログラミングを身につける「コーディングブートキャンプ」が急増しており、小学生の子供を持つ親にとっては子供のプログラミング習得が当たり前になりつつあるようだ。

 スティーブ・ジョブズやマーク・ザッカーバーグ、イーロン・マスクなどのスーパーITエンジニアの成功を見ている現在の親世代では、プログラマーに対するイメージもポジティブなものになりつつあることがうかがえる。物心ついたときからスマートフォン等のデジタルデバイスに触れてきた世代では、共通言語としてプログラミングが入ってくるのかもしれない。(編集担当:久保田雄城)

Economic News

最終更新:10/4(火) 8:13

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