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サンフランシスコで「UberEATS」を使ってみた 海外出張におけるメリットとは?

ITmedia ビジネスオンライン 10/11(火) 14:04配信

●新人記者が行く:

 「UberEATS」は、配車アプリで有名なUber(ウーバー)が展開するフードデリバリーサービス。2015年1月にカナダでスタートし、サンフランシスコ、パリ、ロンドンと規模を拡大した。9月に東京の一部エリアに進出したばかりで、現在は8カ国34都市で展開している。

【UberEATSの使用方法】

 UberEATSの特徴は、提携レストラン側が配達員を用意しなくていいところにある。配達員はUberEATSとパートナー契約を結んでおり、ユーザーからの注文が入れば自動的に配達員を手配するのだ。配車サービスで磨いたノウハウを活用した出前サービスは、ユーザー、提携レストラン、パートナー配達員の3者にメリットがある――というアピールで広まっている。

 日本でUberEATSが利用できるのは、渋谷区・港区エリアのみ。使用できる店舗も全部で150店舗にとどまる。では、いち早くサービスが始まっている海外では、どのように広がっているのだろうか。15年8月から開始しているサンフランシスコで実際に頼んでみた。

●サンフランシスコで実際に頼んでみた

 まずはアプリをインストールする。UberEATSのアカウントを作成し、氏名とクレジットカード情報を登録。これで準備は完了だ。一度情報を入力してしまえば、対応地域全てで設定を変更せずに利用できる。

 お届け場所の入力は、住所の手入力でも、GPSでの自動入力でもOK。ただし、海外Wi-Fiを使っていて、なおかつ室内にいる場合、GPSは実際の位置情報とズレやすいので要注意だ。

 注文できる料理のジャンルは、ハンバーガーやピザなどはもちろん、中国料理、タイ料理、メキシコ料理、インド料理、日本料理のほかにスイーツなど幅広い。表示される店舗は「注文から1時間以内に配達ができる店」に限られているようだが、数えてみると250店舗以上ある。サンフランシスコの一地域だけで、日本における参加店舗をはるかに上回っている。

 アプリを起動したのは夜11時半。サンフランシスコの飲食店は日本と比べて閉まるのが比較的早いため、営業時間内の店舗は限られていた。それでもハンバーガーやピザを中心に20店舗は営業している。今回は「House of Thai」のタイ料理を注文することに決めた。

●いざ注文!

 メニューの中から「Ka Moo(カオカムー、豚足ご飯)」をオーダー。価格は商品10ドル、税0.88ドル、配送料4.99ドルの計15.87ドル。1人分の注文なので配送料が割高に感じられるが、複数個を頼んでいれば割安になる。

 注文すると、すぐにレストランに連絡が行く。レストランが承諾すると、配達予定時刻が表示される仕組みだ。約30分で到着すると書いてある。

 13分後に料理が完成すると、すぐさまパートナー配達員にバトンタッチ。GPSで配達員の現在位置が分かるため、今どの辺りにいるのかといった配達の様子はリアルタイムで確認できる。

 ……と、ここまでは順調に進んでいたが、トラブル発生。実は、GPSに任せていた住所入力が間違っており、違う場所に配達をお願いしてしまっていた。

 慌てて配達員に連絡を取る。ユーザー登録の際に電話番号を入力しているため、メッセージ(SMS)か電話で連絡が取れる。正しい住所を伝え直したところ、すぐに「分かった」と連絡が返ってきた。

 トラブルはあったものの、無事にホテルで配達員に会うことができた。料金はクレジットカード決済なので、商品の受け渡し時に金銭の授受は発生しない。

 ちなみに本来ならチップは必要ないと公式のQ&Aにも書いてあるが、「住所が間違っていたためにグルグル回ってしまった。チップをもらうことはできる?」と言われたのでおわびとともに渡した。

 注文から約40分、ホテルから出ることなくタイ料理をゲット! 夕飯を食べ損ねたすきっ腹に、タイ料理はおいしく染み渡った……。

●海外出張でUberEATSを使うメリットとは?

 海外出張でUberEATSを使う大きなメリットは、現金やクレジットカードのやりとりがないため、支払いのトラブルが発生しづらいこと。また、遅い時間でも治安を気にせずにバラエティ豊かな食事を楽しめることも海外ならではのポイントだ。女性1人で出張している身には非常に心強かった。

 配車サービスUberは、米国ではバス、タクシー、電車といった交通インフラの1つとして定着しつつある。日本ではUberは規制やタクシー業界の反発を受けて広がっていないが、UberEATSの方は今のところ順調な滑り出しだ。現在のサービス提供は東京の一部地域に限られているが、対応地域が広がっていけば、日本のユーザーのみならず、訪日外国人旅行客の“食”を助けることにもつながるかもしれない。

最終更新:10/11(火) 14:04

ITmedia ビジネスオンライン