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製造業のビッグデータ分析に関する調査を実施、約7割が投資に前向き

MONOist 10/17(月) 9:55配信

 米ハネウェル・プロセス・ソリューションズ(HPS)は2016年9月14日、北米製造業経営幹部200人を対象に実施した、ビッグデータ分析の重要性に関する調査結果を発表した。米調査会社KRC Researchと合同で行ったもので、企業の67%が今後12カ月以内にデータアナリティクス(分析評価)に対する投資増加を計画しているという。

 調査では、IIoT導入の重要な要素となるデータアナリティクスについて、回答者の68%が「現在投資している」と回答。また、50%が「良好に活用できている」、15%が「使用により先進的な運営が行えている」としている。

 多くの企業では、収益性最大化に対する1番の支障として、予定外のダウンタイム(操業停止)や設備の故障などを挙げている。これに対し、データアナリティクスの導入により、「設備故障(70%)」や「予定外のダウンタイム(68%)」「予定外のメンテナンス(64%)」「サプライチェーン管理の問題(60%)」が低減可能であるとしている。

 その一方で、32%は「現在データアナリティクスへの投資を行っていない」とし、33%は「今後12カ月以内、もしくは長期的に導入の計画がない」と回答。さらに、投資を予定していない回答者のうち、63%は「適切に導入するためのリソースを持たないため」、39%は「データアナリティクスを行う人材がいない」と回答した。

 これらの調査結果を受けてHPSでは、「事業を円滑かつ安全に運営する責任を持つ経営陣は、IIoT(産業IoT)を重用することで操業上の課題解決に取り組んでいる」とコメントしている。

最終更新:10/17(月) 9:55

MONOist