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動画広告というメガトレンドに、マーケターはどのように取り組むべきか?

4/3(月) 7:10配信

DIGIDAY[日本版]

本記事は、WPPグループ最大のデジタルエージェンシー、VMLの日本法人の代表と、株式会社FICCの代表取締役を兼務する、荻野英希氏による寄稿コラムとなります。

【グラフはこちら】マーク・ザッカーバーグも注目

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「動画はモバイルと同等のメガトレンドである」。マーク・ザッカーバーグは2月の業績発表でこのように述べ、動画広告がFacebookの成長戦略の柱であることを強調しました。IABの調査によると、アメリカではすでに7割以上のマーケターが、テレビ広告の予算を動画広告へとシフトしています。動画広告の販売効果は平均的にテレビCMよりも高く、デジタル広告ならではのターゲティングを加えることで、その効果が、さらに倍以上も高まるという調査結果も出ています。臨場感を伝え、視聴者の注目を引きつける動画を、ターゲティングされた広告として配信することは、態度変容という目的において、もっとも効果的な広告手法であることは間違いありません。

しかし、そんな動画広告のポテンシャルを活かしている広告主は決して多くはありません。動画をテレビCMとして活用することに慣れたマーケターは、マス向けにひとつのメッセージを発信し、そのリーチを成果指標としてしまうのです。また、動画の制作にも、莫大なコストがかかるという先入観をもっているため、動画広告の可能性を認識していながらも、実験的な試みに踏み切れずにいるのではないでしょうか。

生活者のメディア利用において、モバイル端末の割合が急激に高まっています。なかでも、FacebookやSmartNewsなどのアプリには、多くの利用者数だけでなく、動画視聴に十分な利用時間があります。生活者の強いアテンションが集まるこれらのプラットフォームに、現時点で動画広告を配信していないことは、機会損失を招いていると言えるかもしれません。今後、広告主、メディア、そして生活者自身による動画の配信は増え続け、アテンションを巡る競争はさらに激化します。そして、いずれ「アドレサブルTV」という形で、テレビにもターゲティングされた動画広告が配信されるようになるでしょう。動画広告の習得は、マーケターにとってもはや避けて通れない道なのです。

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