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寄稿者ネットワークの終焉:量から質へ 媒体社たちの決断

4/4(火) 8:10配信

DIGIDAY[日本版]

寄稿者ネットワークは長年にわたり、パブリッシャーが短期間かつ低コストで成長するための確実な手段と考えられてきた。しかし、量よりも質が強調される昨今、そうしたモデルは次第に役に立たなくなっている。

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総合スポーツメディアのブリーチャーレポート(Bleacher Report)は2月、ユーザー生成コンテンツ(User-Generated Content:UGC)プログラムを担当していた最後のスタッフたちを解雇。2012年にターナー(Turner)に買収されたときから規模縮小をはじめた事業に終止符を打った。また、無報酬の寄稿者からのコンテンツでメディアを運営するプラットフォームとされてきたハフィントンポスト(The Huffington Post)は、2015年秋に新しいコンテンツ管理システム(CMS)を導入したが、これにより寄稿者コンテンツが新しいサイトに反映されず、検索結果にも表示されなくなっている。

また、経済誌フォーブス(Forbes)は、長年にわたって寄稿者ネットワークを利用し、デジタル世界での存在感を高めてきた。しかし2015年末、寄稿者に支払う原稿料の大幅値下げを実施。それ以来、寄稿者がもたらすトラフィックに関するデータの一部を、広報資料で公開しなくなった。

これらはすべて、かつて全力で規模を追い求めていたパブリッシャーたちが、こぞって取り組んでいる質への転換の一環だ。

寄稿者ネットワークの現実

「メディア企業は一斉に、コンテンツの品質向上へ方向転換した」と、オラピック(Olapic)を創業したポー・サブリア氏は語る。新興企業のオラピックは、UGCをマーケティングに活用したいブランドを支援している。「ほかの形式のメディアと競争している企業なら、質の低いユーザー体験を放置できないはずだ」。

寄稿者モデルは、10年前には素晴らしい手法だと考えられていた。ハフィントンポストやブリーチャーレポート、それにSBネーション(SB Nation)などのメディアは皆、無報酬で寄稿してくれるライターを大勢集め、彼らが生み出すトラフィックを買収やベンチャー資金の調達に利用していた。

こうした動きが引き金となり、ハースト(Hearst)、コンデナスト(Conde Nast)、ワシントン・ポスト(The Washington Post)を含む多くの大手パブリッシャーが、寄稿者プログラムを自社の編集体制に取り込もうと試みた。ただし、その成果はまちまちだ。ワシントン・ポストが手がけるタレントネットワーク(Talent Network)プログラムは、いまや2500人の寄稿者を抱えているが、ハーストは寄稿者のエッセイを集めたサイトのザ・ミックス(The Mix)を閉鎖した。そして、エンターテインメントウィークリー(Entertainment Weekly)のザ・コミュニティー(The Community)は、1000名の寄稿者を集めるという目標を達成できていない。

とはいえ、ハフィントンポストの戦略は、いまも新興メディアに採用されている。ベンチャーキャピタルに支援された新興企業のオデッセイ(Odyssey)は、編集スタッフの約3分の1を最近解雇し、1万5000人の寄稿者(その大半は大学生)に頼っている。ファンコミュニティーのネットワークとして、月間ビジター数4億人超(出典:SimilarWeb)を誇るウィキア(Wikia)は、ファンダム(Fandom)を開設し、報酬制のライターとコミュニティー内からスカウトした寄稿者の両方に依頼している。

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