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もっと話そう、知ろう「女性のカラダ」

5/13(土) 0:21配信

Japan In-depth

【まとめ】

・メディアに求められる正しい情報発信。

・婦人科系疾患による社会の損失大。正しい知識と早期検診が必要。

・企業が女性のヘルスケアを考える体制、重要。



4月9日の子宮の日の前の6日、東京都内で婦人科系疾患の予防啓発活動に取り組む一般社団法人シンクパール主催、朝日新聞社、ザ・ハフィントン・ポスト・ジャパン株式会社が共催のイベント「もっと話そう女性のカラダ!仕事とカラダのいい関係」 ~女性からだ会議(R) × ハフィントンポスト『Ladies Be Open』トークイベント~ が開催された。

朝日新聞社は昨年末がんとの社会づくりを目指すネクストリボンプロジェクトを、またシンクパールはA-portで全国に無料で検診車を走らせる活動を4月9日にそれぞれ立ち上げた。

また、ハフィントンポストは女性のカラダについて取り上げる、Ladies be openという特集企画を始めた。イベントには約100人が参加し、がん検診を受けること、定期的に体のメンテナンスをすることの大切さを再認識し、また意外に知られていない女性のカラダについての知識をつけながらもキャリアについて考える機会となった。

■正しい情報発信が必要

イベント最初に登壇したのはハフィントンポスト日本版編集長竹下隆一郎氏。ある日、部下の女性に、『私、生理痛がひどいんです・・・』 と告白されて困ったという体験があった。「これを言うとセクハラになるのではないか、理想の上司として何を言ったらいいのか悩んだと同時に、何故これを私に言ったのだろうと疑問に思った。」という。痛みや精神的に不安定になる等、月経によって引き起こされる体調不良は仕事に影響するもの、仕事の生産性を下げている、と指摘した。

相談されたことをきっかけに竹下氏は、以前は月経を女性特有の「毎月起こるカラダの不調だと思っていたものを、世の中の女性が程度の差はあれ、毎月最低一回はくるもので、女性活躍社会だといわれているのにもかかわらず、何故自分はよく知らなかったのだろうか、社会でもっと議論されないのだろうか」という問題意識を持つようになり、Ladies Be Openを立ち上げた。

今までのメディアでも、月経等女性のカラダに関する記事はあったが、生活面または女性特有の医療情報といった形で報道されてきた。しかし、単なる医療情報ではなく、「経済に影響を大きく与えている事象、という観点からも取り上げるべきなのではないか」と竹下氏は述べた。

また、「ある統計では、婦人科系の疾患(月経含めた)によって、生産性の損失、医療費支出など、年間どのくらい損失があるのかという数字がある。問題に向き合わないと企業にとっては経営リスクで、投資して育てた女性が悩みを言い出せないことによりビジネス上の損失が生まれる」と述べ、月経がほぼ毎月起こるカラダの不調だけではなく、仕事の能率や経済にも影響する問題であり、企業側も取り上げるべきであるとの考えを示した。(注1)

また、「医者と患者の関係はもう少し工夫ができるのではないか」と述べた。いざ自分の身体に不調を感じた時は、不安に思い、不調が月経ならば毎月起こることに対して薬で治すことに抵抗を覚えたり、最初は病院に行かず我慢したりすることが起きる。メディアが「患者と医者のつなぎ役」として、病気のリスク等の正しい情報を発信する必要性を強調した。

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最終更新:5/13(土) 0:21
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