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店舗閉鎖続々 次に破たんする米アパレル・小売り企業は?

7/17(月) 21:01配信

WWD JAPAN.com

 ECサイトの台頭や、モノではなく経験にお金を使う傾向にあるミレニアルズ、し烈な同業争いなどの影響で、多くのブランドが全店舗の閉鎖や店舗数の削減を迫られている。

 以下は、今年に入って店舗数を削減した企業の一例だ。この他に、ビーシービージーマックスアズリア(BCBGMAXAZRIA)、ザ・リミテッド(THE LIMITED)、アメリカン アパレル(AMERICAN APPAREL)が破産法の適用を受けており、それぞれ120店舗、250店舗、104店舗を閉鎖する。

 J.C.ペニー(J.C. PENNY CO. INC.)は2月24日、年内に130~140店舗の閉鎖を決定した。マービン・エリソン(Marvin Ellison)会長兼CEOは「今は新たな取り組みを試している段階で、この取り組みが成功すれば、今後、今回のような大量閉鎖はなくなるだろう」と話す。

 シアーズ・ホールディングス(SEARS HOLDINGS CORP.)は1月5日、Kマート(KMART)108店舗とシアーズ(SEARS)42店舗の閉鎖を決定。エドワード・S・ランパート(Edward S. Lampert)会長兼CEOは「今、店舗閉鎖をすることで、昨今の厳しい小売業界の環境を生き抜くために企業を安定させ、資金調達能力の向上を目指している」と語った。また、シアーズ・カナダ(SEARS CANADA)は6月に破産法適用を申請した。

 なお、7月6日、エドワード・S・ランパート会長兼CEOはシアーズ8店舗とKマート35店舗を追加で閉鎖することを発表した。

 メイシーズ(MACY'S INC.)は今春、63店舗を閉鎖。店舗閉鎖は合理化の一環によるもので、6200人のマネジャーと同社の役員の17%を含む計1万人の社員を解雇した。

 アバクロンビー&フィッチ(ABERCROMBIE & FITCH CO.)は年内に米国の60店舗の閉鎖を決定。ジョアン・クレヴォイセラ(Joanne Crevoiserat)=エグゼクティブ・ヴァイス・プレジデント兼最高執行責任者(COO)兼最高財務責任者(CFO)は「店舗閉鎖は賃貸契約の満了に伴うもの」と話す。7月10日には身売り断念を発表した。

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最終更新:7/17(月) 21:01
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