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「柔軟な働き方」は良いことばかりではない:研究結果

7/19(水) 8:10配信

ライフハッカー[日本版]

シリコンバレーの企業各社は、無制限に休暇を取得できる制度を導入しようと躍起になっているようです。従業員を対象とした調査の結果を見ても、今もっとも「ホット」な福利厚生は、「柔軟な働き方」ということのようです。柔軟性は成功の新しい定義だと言う人までいるほどです。

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こうした動きを喜ぶべき理由は山ほどあります。複数の研究から、柔軟な働き方がストレスを軽減し、生産性を向上させることが明らかになっていますし、人間的な生活という意味でも、スケジュールを調整して家族の介護をしたり、子どもの遠足に付き添ったりできるのは確かに嬉しいことです。ただし、柔軟な働き方を支持することについては説得力のある主張があるとはいえ、良いことばかりというわけではありません。2つの新しい研究がその点を明らかにしています。

従業員にもっと働いてほしければ自由に勤務させよ?

柔軟に働くことで生じるデメリットの1つめは、会社勤めを辞めてフリーランスになった経験を持つ人にとってはまったく驚くことではありません。それは、働く時間を自由に決められるからといって、ラクに働けるようになるわけではないことです。それどころか、イギリスの社会学者Heejung Chung氏が「Quartz」で述べたところによると、時間を好きに使えるようになると、ますます必死に働くようになるようです。

私たちは、ドイツで労働者を長年追跡したデータを検証し、勤務時間をもっと自由に決められるシステムで働き始めた後に、残業時間がどう変化したかを調べてみました。

すると、「勤務時間を自由に決められるようになると労働時間が増える」という傾向が事実であることがわかったのです。権限の多寡や職種など、勤務時間が長くなりそうな要因を幅広く考慮に入れた場合でも、その結果は変わりませんでした。また、そうした労働時間の増加が最大になるのは、働く人が勤務時間を100%自由に決められる場合だったのです。

それより前にアメリカで実施された調査でも同様の結果が出ています。従業員にもっと長い時間働いてもらいたかったら、自由に予定を組ませれば良いというのです。上司にしてみればなんとも魅力的な結果に思えるかもしれません。けれども従業員にとっては、福利厚生として自分で働く時間を決められることは、実は、燃え尽き症候群になる可能性が高まるということになります。

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