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Amazon隆盛の時代、「未来の店舗」はどうあるべきか?

7/19(水) 12:30配信

DIGIDAY[日本版]

小売企業が「未来の店舗のあり方」について議論するのに、ワシントン州シアトルほど適した場所はない。Amazon本社があるこの都市に集まった小売企業やブランド企業の幹部は、店舗の閉鎖や従業員の解雇が続くなかでも、実店舗の未来を楽観的に捉えようとしていた。彼らがいうには、実店舗は死んだわけではなく、ニーズの見直しを迫られているだけだ。それに、結局はAmazonでさえ、431店舗を展開するホールフーズ・マーケット(Whole Foods Market)を買収したり、自社店舗を構えたりしているではないか。

「もし店舗が死んだのならば、Amazonが店をオープンすることはないだろう」と、チョコレートメーカーのゴディバ(GODIVA)で小売担当責任者を務めるエリック・コリアー氏は、小売業界のカンファレンス「フューチャー・ストアーズ・シアトル(Future Stores Seattle)」で語った。

店舗の未来をテーマに3日間にわたって開催されたこのカンファレンスでは、サムスンや、チェーンデパートのニーマン・マーカス(Neiman Marcus)といったブランドや小売企業の幹部が、未来の店舗に対する自身の考えを語った。また、ショッピングモールを運営するウェストフィールド(Westfield)や、オンラインストアのファブレティクス(Fabletics)が、未来の店舗のビジョンについて語った。

結局のところ、未来の店舗で重要になるのは、デジタルタッチスクリーンや仮想現実(VR)体験ではない。社内のチームを評価し、販売員の能力を高め、デジタルでの展開と実店舗のギャップを埋めることが重要なのだ。

未来の店舗に関する今回の議論で注目されたテーマを以下で紹介しよう。

実際のところ、これは未来の店舗ではなく、未来の顧客の話。

未来の店舗のためのテクノロジーや取り組みが、高価なハードウェアとPRのための話題づくりに足を取られ、規模を拡大できなくなっている例があまりにも多い。

ニーマン・マーカスでイノベーション担当責任者を務めるスコット・エモンズ氏(彼は、同社の研究所アイラボ[iLab]の唯一のスタッフでもある)は、未来の店舗のためのテクノロジーという言葉は使わないことにしたという。

「自分たちが正しく考えていなかったことが、急速に理解されている」とエモンズ氏は話す。「これは、未来の店舗ではなく、未来の顧客の話なのだ」。

ニーマン・マーカスにとってこうした姿勢は、アイラボで生まれた新しいテクノロジーや体験が、モバイル、オンライン、店舗での購入体験を統合させることに焦点を合わせることを意味する。シューズ・セクションで「iPad」から自分好みの靴を選べるデジタルウォールのような、顧客に密着しないテクノロジーは不要なのだ。

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最終更新:7/19(水) 12:30
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