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米国で人気の「記憶力が改善するサプリ」に専門家が警鐘

7/25(火) 19:30配信

WIRED.jp

米国で人気の、いわゆる「スマートドラッグ」。人間の能力を高めるとうたわれるこの類のサプリメントの需要は高く、VCの資金も入ってきている。しかし、科学的根拠がないものがほとんどで、なかには健康への害や思わぬ副作用を引き起こす可能性があるものもあるとして、専門家たちが警鐘を鳴らしている。

シリコンヴァレーでブームになっている「スマートドラッグの起業」

Prevagenと呼ばれるクスリが脚光を浴びている。Prevagenはヌートロピック(向知性)サプリメント食品、いわゆる「スマートドラッグ」の一種で、記憶力向上の効果をうたっている。主にベビーブーマーに向けてTVで宣伝されており、広告には「Prevagenは加齢に伴う軽度の記憶力の問題を改善することが臨床的に実証されたサプリメント食品です」とある。

問題は、このサプリの効果を示すエヴィデンスが存在しないことだ。

ニューヨーク州検事総長は2017年1月、米国にあるPrevagenの製造会社を不当表示の疑いで提訴した。「クラゲから発見されたタンパク質」を原料とするPrevagenには、同社の宣伝に反して、記憶力の向上を助けることを示す科学的な証拠がない、というのが理由だ。

消費者団体「Truth in Advertising」代表、ボニー・パットンは「わたしたちはこのCMを流している5大ネットワークに書簡を送りました」と言う。「しかし、PrevagenのCMは相変わらず流れています」

Prevagenだけではない。59歳以上のケーブルニュース視聴者をターゲットにしているPrevagenは、市場に出回る数多くのヌートロピックのひとつでしかなく、こうした製品はそれぞれが異なる購買層を狙って販売されている。

ベビーブーマーが記憶力の衰え始める年齢に差しかかり、シリコンヴァレーがバイオハッキングの狂騒に大金をつぎ込むなか、認知能力強化をうたうサプリのマーケットは活況を呈しているのだ。

「要するに何を言ってもかまわない」

高い需要の一方で、こうした“奇跡の薬”の広告に対する法規制は驚くほど緩い。「人を騙して大金を稼ごうと思ったら、わたしならまず脳サプリビジネスを候補にします」。サプリメント食品の効果・リスク研究の第一人者である、ハーヴァード大学医学大学院のピーター・コーエンは言う。「大金が稼げて、しかも完全に合法なのですから。前進あるのみです」

スポーツサプリや栄養サプリと同様、こうした脳サプリも、米食医薬品局(FDA)の規制の対象外だ。薬効に関する研究はほとんどない。そのうえ、どの成分をどれだけ配合するかもまったく監視されていない。サプリ業界全体が詐欺の温床となっている原因は、1994年に施行された法律で、サプリメントが薬品ではなく「食品」に分類されたことだ。2015年の研究によれば、米国では毎年2万3,000人以上が栄養サプリが原因で緊急搬送されている。

「規制の枠組みは穴だらけです。ヒトで効果を実証した研究がひとつもなくても、『この薬は脳機能をサポート・改善します』と宣伝できるのですから」と、コーエンは言う。「要するに何を言ってもかまわないという点に関して、法律はきわめて明確です。アルツハイマー病の特効薬、とでも言わない限りは」

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最終更新:7/25(火) 19:30
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