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新機能満載「iPhone8」、9月15日に予約開始か

8/2(水) 15:00配信

東洋経済オンライン

 アップルは米国時間8月1日、2017年第3四半期決算(4~6月)を発表した。売上高は454億ドルで前年同期比7%増、1株あたりの利益1.67ドルは前年同期比17%増となった。

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 引き続き好調なiPhoneの販売に加え、大幅に販売増となったiPad、堅調に成長を続けるサービス部門などを材料にした好決算で、アップルの株価は時間外取引で159.65ドルをつけ、過去最高を記録した。

■iPhone 7、iPhone 7 Plusが引き続き好調

 アップルの売り上げの半分以上を占めるのがiPhone。10周年を迎え、アップルビジネスの柱となった。ティム・クックCEO(最高経営責任者)によると、10年間で12億台のiPhoneを販売してきたという。

 最新モデルとなるiPhone 7、iPhone 7 Plusについては、2016年3月にPRODUCT(RED) Special Edition(中国では「赤モデル」)を追加する小幅なテコ入れを行った。これ自体も、例年からすれば異例のことだが、結果として、4102万6000台を販売し、248億4600万ドルの売り上げを記録した。

 前年同期比では販売台数2%、売上高3%増となっていることからも、iPhone1台あたりの販売価格が上昇していることがわかる。決算発表のカンファレンスコール(決算電話会見)ではiPhoneの平均販売価格は606ドルとの指摘があり、前年同期の595ドルから上昇した。

 ティム・クックCEOは、iPhoneについて、「次のiPhoneのうわさ」が影響しているとの指摘を行ったことがあった。まさにiPhone 8、あるいはiPhone 8 Editionと目される9月発表の新型iPhoneが間近となってきており、次の四半期も含め、買い控えが顕著になりやすいタイミングと言える。

 そうした環境の中で、「iPhoneの購入意向は競合デバイスの3倍」との数字を示し、新モデルの需要が高まることへの自信も見せる。

 今回の決算の主役は、息を吹き返したiPadだ。

 iPadは2014年第1四半期を境に、13期連続で販売台数は前年同期比減を続けてきた。長期的な下落トレンドに陥っており、競合メーカーも、タブレットから2-in-1やデタッチャブルへと軸足を移し、マーケットリーダーの不振からタブレット自体が盛り上がりに欠ける存在となっていた。

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