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仮想通貨が普及すると、銀行は苦しくなる!? 

9/13(水) 6:00配信

東洋経済オンライン

 「仮想通貨」が話題になっています。何しろ、2015年当時は4万円程度だったビットコインの値段が、今では40万~50万円程度にまで値上がりしているのです。急激な価格上昇によって、株式やFXのトレードを行っている短期トレーダーも、仮想通貨に注目し始めました。はたして、仮想通貨はリアル通貨に取って代われるだけの力を持ちうるのでしょうか。

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■なぜヘッジファンドまで仮想通貨に投資しているのか

 中野:今回、「仮想通貨について語れ」というお題を編集部から頂戴したのですが、正直、仮想通貨ってよくわからない。でも、先般のニュースによると、ヘッジファンドが仮想通貨を投資対象としているそうです。正直、驚きました。そこまで仮想通貨って、一般的になってきているのかと。

 藤野:仮想通貨といえば、いちばん有名なのがビットコインで、それ以外にもイーサリアムとか、ビットコインキャッシュ、リップル、ライトコインといったものがあって、ビットコイン以外の仮想通貨を「アルトコイン」などと称しているそうですが、今、ETF(株価指数連動型投資信託)に組成しようとしているのがビットコインですね。

 渋澤:まあ、ETFとして組成・上場させるかどうかはともかくとして、現状、仮想通貨って市場規模が小さいし、そもそも需給がどうなっているのか、まったく読めませんよね。

 中野:ヘッジファンドがなぜ仮想通貨に投資しているのかというと、ほかの資産の値動きに対して無相関だからでしょう。それ以外の理由は考えられません。

 渋澤:とはいえ、ヘッジファンドも収益に対するプレッシャーがありますから、需給などを読んで、値上がりするという見込みがあるのかもしれません。

 中野:無相関と大きなボラティリティ(変動率)を求めているのでしょう。特にボラティリティに関しては、株式でさえ過去5年間で見ると、世界的に大きく低下しているのです。ブレグジットや米国のドナルド・トランプ大統領の誕生によって、瞬間的に大きく動いた場面もありましたが、実のところ5年で見ると、株式のボラティリティは債券並みと言っても過言ではないほど歴史的低水準です。これは異常値といってもいいでしょう。

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