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安かろう悪かろうが恐ろしい「ジェネリック医薬品」の真実! 

10/31(水) 11:00配信 有料

デイリー新潮

安かろう悪かろうが恐ろしい「ジェネリック医薬品」の真実! 

安かろう悪かろうが恐ろしい「ジェネリック医薬品」の真実!

 先般の猛暑や昨今の寒暖差で病院にかかった人もいるだろう。が、薬を処方して貰う際には、少なからず注意が必要だ。年々かさんでいく医療費への“特効薬”とされる後発医薬品(ジェネリック)。厚生労働省の肝煎りでその普及が促されている現状に、専門家らが警鐘を鳴らす。

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〈医療費2025年問題〉なるものをご存じだろうか。約800万人という“建国以来最大の人口ボリューム”である団塊の世代が、10年後には軒並み75歳に到達。「後期高齢者」の仲間入りを果たすことで、医療費が未曾有の領域に突入する事態を指した用語である。

 厚生労働省の発表によれば、12年度の国民医療費は約39兆2000億円。これが25年度には55兆円を超えるとみられている。2520億円という予算が物議を醸した新国立競技場が、毎年200個以上も建てられる計算である。

 そんな状況下、さながら救世主のごとく持て囃されているのがジェネリック医薬品だ。後発薬の名の通り、新薬の有効成分についての「物質特許」が失効した後に発売される薬のことである。

 ひとたび大手薬品メーカーが新薬を開発しようとすれば、期間にして十数年、費用が数百億円にのぼるのも珍しくない。従って薬価はおのずと跳ね上がるわけだが、かりに国が安価へと誘導する政策をとろうものなら、メーカーは次の新薬を開発する原資を失い、結果として皆が不利益を被ることになる。

 が、それも新薬の特許が失効すれば一変する。中小のメーカーでも「コピー商品」の製造が可能となり、研究開発費などのコストがないから価格は抑えられる。ジェネリックは「ゾロ薬」と揶揄されることもあるが、これは新薬の特許が切れた途端、類似品がゾロゾロと出回ることから生まれた言葉である。

 財務省などは、特許切れの新薬をジェネリックに替えることで年間1・5兆円の医療費を減らせるとしている。そのため医療現場では、露骨な「圧力」が見受けられるというのだ。著書『がんにならないのはどっち?』(あさ出版)が話題の秋津壽男医師が明かす――。(「週刊新潮」2015年8月27日号掲載。※データは全て当時のもの) 本文:5,835文字 写真:4枚

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「週刊新潮」2015年8月27日号

最終更新:10/31(水) 11:00
記事提供期間:2018/10/31(水)~2019/6/28(金)
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