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「グレープフルーツ離れ」が家計調査で判明 10年で消費6割減

1/27(日) 16:00配信

NEWS ポストセブン

 食のトレンドの動きはイメージしているより早いものだ。振り返ってみて驚くことも少なくない。食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が指摘する。

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 今年も総務省の家計調査の発表時期が迫ってきた。毎年の細かな数字の積み重ねを見ていると、肉食の進撃、魚食文化の衰退、卵食の関西……などなど食傾向や地域性の変化が伺える。

 家計調査の収支項目分類は「家計消費の変化に対応するため、原則として消費者物価指数の基準改定年に合わせて5年ごと」に見直しを行っている。そして来年2020年はその項目分類の改定年度に当たり、本年度の家計調査の発表を前に「家計調査2020年収支項目分類改定(案)」が作成され、パブリックコメント(意見)が募集されている。

 この「案」からも食や暮らしのまわりにある時代の傾向が見えてくる。

 例えば今年の改定案で見ると、真っ先に上がっていたのは、これまで項目として立っていた「グレープフルーツ」が「他の柑きつ類」に統合されるという案だ。理由として挙げられているのは「消費支出に占める構成比が継続的に低くなっているため」。

 確かに近年、スーパーや青果店の店頭を見ても、グレープフルーツの存在感は薄い。国内で販売されるグレープフルーツは多くがフロリダや南アフリカ産だとされるが、特に産地や名ブランドをPRするわけでもなく、積極的なプロモーションをかけている事業者や団体も思い当たらない。

 実際、消費支出の推移を見てみると、2008年には全国平均で589円だったのが、2017年には231円しかグレープフルーツに支出されていない。

 他の果物を見るとりんご4177円(2008年)→4252円(2017年)、みかん4124円→3757円。梨1686円→1525円、ぶどう1991円→2214円、いちご3072円→2629円、バナナ4218円→4022円。販売期間の長いメジャー果物は根強い人気を誇っている。

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