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恐怖の進化を遂げた「中国製軍事ドローン」その驚きの実態

3/26(火) 8:00配信

現代ビジネス

 ドローンが戦争を変えつつある。その本質は、ドローンの登場によって、サイバー空間や宇宙空間と同様に、これまで使用されてこなかった空間が「戦闘空間」に変貌を遂げていることにある。大国の正規軍からテロリストなどの武装勢力に至るまで、生物種が爆発的に増えたカンブリア紀のように、多種多様のドローンを活用している実態とは――。

24時間以内に3Dプリンタで製造→前線投入

 中国軍のドローン技術はいま米国に追いつき、追い越さんとしている。スウォーム(群)制御技術のギネス記録で米国と抜きつ抜かれつを繰り返すなど、その技術は高みにあり、中東・アフリカ諸国への軍用ドローン販売も順調である。

 しかも、中国軍はドローンを完全に軍事戦略の一部として溶け込ませている。人民解放軍自身が公式SNSを通じて、技術を軍事転用する必要性を強調し、その代表例としてドローンを紹介している。例えば、中国陸軍は、装甲車両に自爆及び偵察ドローンを組み込んでいるが、これはその典型だ。世界中のPKO活動でも小型ドローンをこれ見よがしに使用している。

 一方の米国もまた、陸軍と海兵隊が2017年初頭、前線の要請から24時間以内にドローンを3Dプリンタなどで製造し、前線に投入する実験を成功させた。特に「米軍の中でも、もっとも技術に対して保守的」と評価される米海兵隊が、ドローンについては極めて積極的である。

 米海兵隊は既に、全分隊にドローンを続々と配備している。分隊は軍における最小単位であり、12名で編成される。陸上自衛隊で、ようやく今年度予算から全国の師団・旅団レベル(4000~9000人)における「災害用」ドローン配備が始まり、基本的に方面隊レベルにとどまっているのと比較すれば、米軍がすでにドローンを「切り札」と位置付けていることがよくわかる。

 また、米陸軍は今年2月、手のひらサイズの偵察ドローン「ブラックホーネット3」を各小隊レベルに配備すべく、44億円を投じ調達を開始した(下はそのPR動画)。フランス軍も同機種を導入している。

 そうした中で、「攻撃用途のドローン」も続々と現れ、主に中東などですでに実戦投入されている。

 好調なセールスを記録しているのが、「自爆ドローン」だ。いわゆる「徘徊型兵器」と呼ばれるこの自爆ドローンは、筒形の格納装置から飛び出すと、固定翼を広げて飛んでいく。そして、しばらく偵察を行った後、任意の目標に突入し自爆する。装甲車であっても破壊可能である。これが今、(もちろん日本を除く)各国軍で大ブームになっている。

 例えば中国軍・イスラエル軍は、自爆ドローンを装甲車等に積載し始めた。また、ポーランド企業が開発した自爆ドローンも、オーストラリア軍やウクライナ軍に採用され好調なセールスを実現している。最近は、米海兵隊も調達を模索しているとの報道が相次いでいる。

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最終更新:3/26(火) 8:00
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