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株・為替の新格言、個人投資家は「中小型株」「中長期投資」で生き残れ

3/26(火) 6:01配信

ダイヤモンド・オンライン

 『週刊ダイヤモンド』3月30日号の第1特集は「株・為替の新格言」です。高速化と高度化が著しい機械取引に加え、官製相場といえる中にあって個人投資家や富裕層はどのようにして投資に向き合えばよいでしょうか。市場のゆがみのさや取りやニュースへの株価の反応で競っても個人は機械に勝てません。機械の行かない道にこそチャンスがあります。(本記事は特集からの抜粋です)

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 これまで見てきたように、株式市場はHFT(高頻度取引業者)やアルゴリズムによる機械取引が大半となったことで、人間が考えて売買しても同じ土俵では太刀打ちできないことがほとんどだ。

 では、個人投資家はどうすればいいのか。

 HFT、アルゴリズム取引などが対象とするのは、流動性が潤沢な銘柄だ。つまり、発行済み株式数が多くて売買高が膨らみ、売りたいときに売れて、買いたいときに買える銘柄だ。そうでなければ、保有している銘柄のリスク(価格の上下の変動量)を即座に増減させることができないからだ。

 個人投資家が現在の市場で生き残る方法としては、まず機械取引が対象としない銘柄に投資することが挙げられる。これも格言の一つだが、「人の行く裏に道あり花の山」である。流動性が小さい銘柄に目を付けるというわけだ。

 その流動性を測る物差しの一つに、発行済み株式数と株価を掛けて算出される株式時価総額がある。株価が同水準なら発行済み株式数が多いほど、つまり流動性が大きいほど時価総額は高くなる。

 株価が高い場合でも、その分、取引できる最低単位株数を小さくするケースは多い。例えば、株価が1000円で取引単位が1000株ならば、最低購入金額は100万円。株価が1万円で、取引単位が100株ならば、購入に必要な最低金額は同じ100万円になる。よって、取引単位ベースでの流動性はやはり時価総額で測ることができる。

● 高配当利回り銘柄は 自己資本比率の高いものに絞るべし

 そこで本誌は、独立系リサーチ会社の智剣・Oskarグループの大川智洋氏などのアドバイスを受けて、個人投資家向けに三つの銘柄リストを作成した。最初の二つの対象となる銘柄は、時価総額1000億円未満の企業群だ。

 一つ目は、配当利回りに着目したリスト。超低金利が長期間続いており、銀行預金のような確定利付き商品の利回りはほぼゼロに等しい。一方、東証1部上場株式の予想配当利回りの平均は約2%で、3%台や4%台の配当利回りの株も少なくない。価格変動リスクがあるため一概に比較はできないが、魅力的な利回りではある。

 配当は当該企業の業績が下降したり、財務状態が悪化したりといった事態になれば減少し、場合によってはゼロになってしまう。そのリスクを担保するために、自己資本比率を基準に銘柄を絞った。

 自己資本比率が高い会社は多くの場合、過去の利益の蓄積があるために自己資本が積み上がっている。そういう会社は業績が悪化したとしても、すぐさま会社の存続に関わるような状況には陥りにくい。また、利益の蓄積は配当を続ける原資にもなる。

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