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新入社員が一目置かれるために身に付けたいスキル5選 (榊裕葵 社会保険労務士)

4/12(金) 6:30配信

シェアーズカフェ・オンライン

ただし上司や先輩も忙しいですから、いくら正確に指示を理解しようとするとはいえ、1から10まで説明を求めたり何度も聞き返せば「もう、あいつには仕事を頼まないようにしよう」「あいつに頼むよりは自分でやったほうが早い」ということになり、仕事ができない人のレッテルを貼られてしまいます。

そうならないためには上司や先輩に負担をかけず、かつ、正しく指示の内容を理解するという「メモ力」が必要になります。

メモ力を身に付けるためには、まずは前述の通り自社の商品やビジネスモデルなどをよく知ることです。背景となる予備知識があるかないかで、上司や先輩の指示の理解度は大きく異なります。

次にメモを取るスキル自体についてですが、どうすれば話の中から要点を抜き出してメモすることができるのか、というノウハウを説いたビジネス書がたくさん出ています。何冊か手に取ってみて、自分のスタイルに合いそうなメモのノウハウを吸収してください。

「自社の商品やビジネスモデルの理解」と「メモ術のノウハウ」、これらを頭の中に入れたら、あとは慣れですので実践あるのみです。

■5.財務・法務・税務等の基礎
筆者は「簿記」「ビジネス実務法務検定」「FP(ファイナンシャルプランナー)」を「ビジネスマンの3種の神器」とも言うべき資格と考えています。

まずは簿記です。簿記が分かれば企業活動の生命線である「お金」の流れが分かります。

「顧客に請求書を出す」「仕入れをする」「社員に給料を支払う」「設備投資をする」といった、1つ1つの企業活動が会社の財務にどのような影響を与えるのか、そして「黒字倒産」「無借金経営」といった言葉の意味も理解できるようになります。

特に大企業では細分化された仕事が与えられることも多いのですが、簿記を学んでお金の流れが分かれば、自分が行っている日々の業務が会社全体にどのような影響を与えているのかイメージを持つことができます。仕事のモチベーションにつながるとともに、視野が広がって日々の仕事の質も向上するでしょう。

次に「ビジネス実務法務検定」です。「コンプライアンス」という言葉に代表されるよう、企業経営は法律を守って行わなければなりません。ビジネス実務法務検定の勉強をすると、契約関係などを定めた民法、会社の運営ルールを定めた商法、会社が社員に対して守るべきルールを定めた労働基準法など、企業経営に関わる法律を一通り学ぶことができます。

法律の知識が必要なのは法務部員だけではありません。営業部であれば契約に携わりますし、総務部であれば株主総会の運営や労働トラブルにも関与するでしょう。どのような部署に所属していても、法律の知識が求められる場面は発生します。

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最終更新:4/12(金) 6:31
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