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初心者が買ってはいけない「5つの投資信託」

5/17(金) 6:00配信

東洋経済オンライン

 iDeCo(個人型確定拠出年金)や、つみたてNISA(少額投資非課税制度)など、非課税制度の導入をきっかけに、Webや雑誌で初心者向けの投資関連記事を見る機会が増えました。

 とくに、若い世代は将来の所得アップや安定した年金受給が見込みづらいなか、心機一転投資を始めて、将来不安を少しでも解消したいと考えている方も多いと思います。しかし、何も知らない状態で焦って購入すると、資産が増えるどころか目減りする可能性が高いので、注意してください。

■「なんとなく購入」で、元本が目減りするリスクも

 資産運用は経験値の高い手練れの投資家でも、これまで数々の暴落で多くの資産を失ってきた厳しい世界です。そこで、初めから個別株を購入するのではなく、投資信託から始めてみてはいかがでしょうか。プロに運用を任せられ、個別株と違って相場の動きに一喜一憂することが少なく、初心者でも購入しやすい商品だからです。

 一口に投信と言っても、商品ラインナップはさまざまです。投信はなんとなく購入している人が意外と多くいますが、商品の中身を知らずに購入すると、手数料が高い割に、長年積み立てしていても元本がほとんど増えないなんてことはよくあります。

 そこで今回、投資信託の中で「注意すべき5つの商品群」をピックアップしました。初心者の方々は商品選びの際、今から紹介するジャンルのものを無理して買わず消去するだけでも、選択肢がグッと減り、自分に適したものが選びやすくなると思います。

 ●人によってはおせっかいな「ターゲットイヤー型」

 ターゲットイヤー型の投信とは、あらかじめ目標とする年齢を決めたうえで、その年齢に向けて資産の配分比率を自動調整していく商品です。若いうちはリスクを取るために株式の比率を高めて、年齢を重ねるにつれてリスクの低い債券の比率を高めるといった運用を行います。

 一般的に言われる「年齢を重ねるにつれて取れるリスクが小さくなる」といった内容を、商品として表現したものです。便利な投信であることは確かですが、その分信託報酬(投信を保有している間ずっと負担するコスト)などの手数料が高くなってしまいます。

 実際に同じ資産を投資対象とする商品でも、ターゲットイヤー型かそうでないかによって、信託報酬に0.7%程度の差があることがわかります。

 年齢に応じてリスクを抑えるために債券の比率を高めるのは、あくまでも一般的な話で、万人に当てはまるものではありません。自動で比率が調整されてしまうことで、本来であれば株式を長期保有することで得られたはずの利益も逃してしまう恐れがあります。

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最終更新:5/17(金) 6:00
東洋経済オンライン

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