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「退職しなくていい人」をデータ活用で救えるか

5/20(月) 6:10配信

東洋経済オンライン

 日本企業が、重要な意思決定をする際に「データ活用」を意識し始めたのはいつ頃でしょうか? 

 ビックデータという言葉が経済ニュースなどによく登場するようになったのは2013年ごろ。ほどなくしてデータ分析をするデータサイエンティストが最もセクシーな職業といわれ、データ活用の注目度が急激に高まりました。意思決定に重要なものという認識が広まったのも、このあたりであったかもしれません。

 それから6年ほど経過した現在、経営戦略やマーケティングにデータを活用する=データドリブン型の取り組みが増えつつあります。そんな、会社経営に変化をもたらしつつあるデータ活用が、人事の世界でも可能か?  昨今、経営課題として頭を抱える会社も多い「退職率の上昇」をデータを活用することで下げることはできるか?  みなさんと考えてみたいと思います。

■退職者の増加に悲鳴を上げる経営者

 人手不足が慢性化する中、退職者の増加に悲鳴を上げる会社が増えています。筆者がコンサルティングの仕事で関わった介護会社では、退職率の上昇が続いていました。苦労して採用、育成した人材がどんどん流出する状況に、

 「器の底に大きな穴が開いたままで、人材を採用しているかもしれない。このままでは採用コストが肥大化して、経営が立ち行かなくなるかもしれない」

 と、経営者は悩みを打ち明けてくれました。

 このように退職者の増加が、経営に大きなインパクトを与えている会社はたくさんあります。2017年の上半期に行われた厚生労働省の調査によれば、日本の退職率の平均は8.5%。「宿泊業、飲食サービス業」「生活関連サービス業、娯楽業」「教育、学習支援業」は、退職率が平均を上回る高い傾向にあるといわれています。

 効果的な施策を打って、退職率を下げたいというのが、多くの企業の本音でしょう。そのためには辞めた人たちの退職理由をしっかりと分析し、対策をとることが必要となります。

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最終更新:5/20(月) 6:10
東洋経済オンライン

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