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積立投資の投資信託で「複利効果」を最大限に活用するには?

5/24(金) 10:00配信

幻冬舎ゴールドオンライン

「将来のお金が不安だ」「寿命は伸びているが、自分は何歳まで稼ぎ続けられるのか?」といった、老後の心配は尽きません。本連載では、書籍『毎月3万円で3000万円の「プライベート年金」をつくる 米国つみたて投資』(かんき出版)より一部を抜粋し、そんな老後の不安を解消するための手段としての「米国つみたて投資」について解説します。本記事では、積立投資の投資信託で「複利効果」を最大限に活用する方法について解説します。

長期運用、自動引き落とし、分配金はなし

◆「ドルコスト平均効果」によくある批判に対する私の回答

平均買付単価を下げる「ドルコスト平均効果」についても、積立投資を嫌がる人は、「基準価額が右肩上がりで上昇したら、逆に不利だ」と反論します。それはその通りです。しかし、マーケットが常に右肩上がりで上昇を続けることはありません。

トレンドは上昇でも、その間には幾度となく上昇と下落を繰り返しながら、水準を切り上げていきます。そして、その「上昇」と「下落」のタイミングは、プロでさえ読めません。その点、下がったところでより多めの口数を買い付けることができる定額の積立投資は、一定の効果が得られると考えられます。

ただ、この積立投資によるドルコスト平均効果を高めるためには、前提条件があります。それは、できるだけ長く続けることです。始めてから2、3年で止めてしまうと、ほとんど効果が得られません。それこそ10年、20年単位で続けるからこそ、ドルコスト平均効果を最大限に享受できるのです。したがって、長く積み立てられるような「仕組み」をつくることが肝心です。

まず、積立は取引口座からの自動引き落としが可能な商品にすること。もちろん、自分で毎月買付の注文を出していけば、それも積立投資になりますが、これだと「今月は買い忘れた」とか「ちょっと財布の中身が厳しいから、来月まとめた資金で買い付けよう」「価格が上がっているから明日にしよう」などしているうちに、いつの間にか積み立てなくなります。

自分で注文を出して毎月買い付ける方法は、よほど意思が強くなければ無理であると考えましょう。だからこそ、口座からの自動引き落としが良いのです。これなら半強制的に自分の口座から積立資金が引き落とされますから、ストレスなく積立を続けることができます。

積立投資においても投資対象の投資信託は運用途中で分配金(投資信託の収益から投資家に還元されるお金)を支払わない投資信託を選択すべきです。なぜなら、分配金を元本に組み入れることで、元本に加え分配金も継続的に再投資し、「複利効果」を最大限に活かすことができるからです。

複利効果というのは、「利息が利息を生む」ということで、具体的には次のように変わります。

(例)投資対象:かんきS&P500連動インデックス・ファンド(投資信託)

投資元本:100万円
年間リターン:+5%
分配金(年1回):5万円
投資期間:30年

(注)元本に対する年間リターン上昇部分を、すべて分配金の支払いに回したと仮定します。わかりやすくするため、分配金に対する税金は割愛して計算しています。

〈単利:分配金をもらうケース〉

元本:100万円
分配金:150万円(5万円×30)
30年後の元本:100万円
30年後の元本および分配金合計:250万円

〈複利:分配金が支払われないケース〉
元本:100万円
分配金:0万円
期中の年間リターン:5%
30年後の元本:432万1942円(100万円×{1.05の30乗})…
30年後の当初元本との差:332万1942円

この事例では、「分配金をもらうケース」では確かに150万円の分配金をもらえますが、依然として元本は100万円のまま変わりません。一方、「分配金が支払われないケース」では、分配金がもらえない代わりに、元本は432万円程度まで膨らみます。さらに30年以上、長期間運用することを考えれば、どんどん元本の差が大きくなって複利効果がさらに大きくなっていくことは、お分かりになると思います。

したがって、分配金は長期運用にとって、運用資産の外部流出となって無駄なものでしかなく、むしろその分を再投資に回した方が得だということになります。分配金はそのキャッシュがよほど必要でない限り、不要なのです。

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最終更新:5/24(金) 10:00
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