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積み立て投資、長期継続が果実生む 平成相場で検証

6/6(木) 7:47配信

NIKKEI STYLE

2019年4月をもって幕を閉じた平成の30年間に日経平均株価は約26%下落した。バブル崩壊で始まり、リーマン・ショック、アベノミクス、世界的な金融緩和など大きなイベントが相次ぐ波乱の展開だった。平成30年間の日経平均の動きからは、積み立て投資の特徴が象徴的に浮かび上がる。
日経平均をひとつの金融商品と仮定して積み立て投資を継続した場合を考えてみよう。日経平均は平成当初の水準を回復していないが、運用リターンは1.5倍に膨らむ計算になる。相場が大きく下がる局面でも買い続けることによって平均購入単価が下がり、日経平均が平均購入単価を上回るだけで利益が出るからだ。平成に入ってから設定された投資信託を積み立て投資したリターンを計測してみても、設定来では大半が含み益となった。

■平均購入単価を上回れば利益

まずは下のグラフをみてほしい。平成に入ってから5月に令和に改元となるまでの30年間の日経平均の動きと、毎月、日経平均を一定額買い続けてきた場合の平均購入単価を比較したものだ。

平均購入単価はそれまでの投資元本全体を合計保有口数で割った1口当たりの購入価格を示す。日経平均の水準が平均購入単価を上回っていれば利益、反対に下回ると損失の元本割れとなる。
平成に入ってバブルが崩壊し、日経平均は急落した。それに伴い、積み立て投資の平均購入単価も下がり続けたが、日経平均は平均購入単価をさらに下回る元本割れ状態が長期化した。02年末のように日経平均が平均購入単価の半値を割り込み、投資元本の5割以上損をしていた時もある。
日経平均が平均購入単価を上回り、本格的に利益が出る局面に変わったのは2013年以降だ。平成の終わりの日経平均は平均購入単価の1.5倍まで回復している。

■平均購入単価の値動きは緩やか

平均購入単価は日経平均と比べ緩やかに変動するので、元本割れの局面で低下した平均購入単価は日経平均が急回復しても当面は安いままだ。そのため日経平均が元の水準まで届かなくても平均購入単価を上回れば利益が出るし、時間の経過とともに積み立ての投資元本が増えているので利益が膨らむという仕組みだ。つまり積み立て投資では元本割れが長期化しても、いずれ上昇に転じると考えて辛抱強く継続できるかどうかが重要になる。

さらに見逃せない点がある。日経平均は組み入れ銘柄の配当金を含まずに株価をもとに計算する指数だが、個人投資家が購入する日経平均連動型のインデックス投信では組み入れ銘柄の配当金が基準価格に上乗せになる。運用コスト控除後の配当金が積み上がるうえ長期複利運用の効果も加わるため、実際に長期で積み立てをすれば今回の試算以上のリターンも想定できそうだ。

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最終更新:6/6(木) 12:15
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