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Apple Watchは、新しいOSで真の「健康管理デヴァイス」になる

6/7(金) 12:12配信

WIRED.jp

毎年恒例のアップルの開発者向けカンファレンス「WWDC 2019」では、技術担当副社長のケヴィン・リンチが「Apple Watch」の重要なアップデートを発表した。まずは「watchOS 6」だ。このスマートウォッチ向けOSの最新版には、純正アプリとして「ボイスメモ」や計算機、オーディオストリーミングなどの機能が追加されている。

アップルが発表した6つの新しいもの

ただ、それ以上に重要なのは、健康関連のモニタリング機能の強化だろう。日々の活動量のトラッキングのほか、月経周期の記録機能が加わった。周囲の音が健康に被害を与えるレヴェルに達していないか計測することもできる。一連の新機能は秋から利用可能になる。

“後付け”だったヘルスケア機能

個別に見ると、どれもそれほど大したことには思えないかもしれない。だがApple Watchには、すでに実に多様なヘルスケア機能が備わっている。つまり、今回の新機能も合わせて考えれば、スマートウォッチを健康管理の要に据えるというアップルの戦略が鮮明に浮かび上がってくるのだ。

手首に巻いたガジェットでチップの計算ができれば、もちろん便利だろう。ただ、アップルが思い描く理想のスマートウォッチは、ユーザーの健康状態を注意深く監視する同伴者というものだ。

Apple Watchは、市場に出回っている健康管理機器のなかでは最高レヴェルにあると言っていい。ただ、ここまでたどり着くには紆余曲折もあった。初代が発売されたのは2015年だが、当時のアップルはスマートウォッチを「iPhone」を補完するデヴァイスとみなしていた。iPhoneとのやりとりを邪魔にならない方法で助けてくれるガジェットだ。

つまり、ヘルスケア機能はむしろ後付けといえる。例えば、初期のモデルにはGPS機能が付いておらず、防水でもなかった。このためランニングや水泳のような運動をするときには使えなかった。心拍センサーは内蔵されていたが常時計測ではなく、また駆動時間が短いために、夜間は外して充電しなければならないことが多かったのだ。

要するに、活動量計としてはGARMINやFitbitなどのウェアラブル端末と比べて明らかに機能的に劣っており、結果として健康志向の高い消費者を新規ユーザーとして取り込むことには失敗している。

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最終更新:6/7(金) 12:12
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