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貯蓄など必要なし!? 不動産投資に「向いている性格」4パターン

6/13(木) 8:00配信

幻冬舎ゴールドオンライン

先ごろ、「老後の資金は2000万円が必要」とする金融庁の資産形成を促す報告書が話題になりました。現役世代にとって、高齢化社会における資産形成はより差し迫った問題となっています。今回は、資産形成の選択肢として人気の「不動産投資」に向いているのはどのような人なのかを分析した記事を紹介します。※本連載は、将来お金に困ることがないように、若いうちからできるライフプランニングに役立つ情報を紹介する 「ライフプランnavi」 の記事を抜粋、一部改変したものです。

不動産投資に「収入の多寡」はあまり関係がない

2020年に東京オリンピックが開催されることもあり、都心部を中心に不動産の価格は上昇しており、大型のマンションも次々に建てられています。そうした好況に加え、公的年金への不信感も手伝ってか、将来への備えとして不動産投資を検討する人が増えています。

しかし、不動産投資は決して簡単なものではなく、誰もが成功するわけではありません。本記事では、不動産投資に向いているのはどのような人なのかをご紹介します。貯蓄や収入、子どもの有無、さらには性格まで、ご自身と照らし合わせてみてください。

不動産投資には、多額の資金が必要であるというイメージがあります。確かに不動産を購入する際に、ある程度の貯蓄があるに越したことはありません。しかし、たとえ貯蓄がない人でも不動産投資を始めることは可能です。なぜなら、不動産投資を行う際は、ローンを組んで行うことがほとんどだからです。

銀行でローンを組んで購入資金を借り、毎月の家賃収入から返済を行うのが不動産投資の一般的な手法です。その金利が高い場合は、返済の負担を考えると、ある程度の頭金が必要ですが、現在は史上空前の低金利時代といわれていますので、頭金に入れる貯蓄がなくても不動産投資を行うことが可能なのです。

不動産投資を行うにあたって、現状の収入の多寡は、あまり関係ありません。ローンを組んで不動産投資を行う場合には、その繰り上げ返済を行う際に収入が多いと有利になりますが、そもそも不動産投資では、家賃収入だけでしっかり収支が合うのかが重要なポイントです。もちろん、ローンを組むために最低限の収入は必要ですが、収入が少ないからといって、不動産投資を諦めることはありません。

不動産投資に、子どもがいる・いないも、ほとんど関係ありません。しかし、将来的なことを考えると子どもがいたほうが有利になるケースもあります。例えば仮に複数件の不動産を所有するようになり、投資の規模が大きくなった場合などです。

個人で不動産投資を行うよりも事業化した方が、税金の面で有利になります。不動産投資用の法人を設立することで、家賃収入をその会社に入れるような仕組みをつくります。その家賃収入を会社からの給料という形で受け取るのですが、子どもを会社の従業員にし、給与を支払うことで、所得分散の効果が望めます。

しかし、これは投資の規模を拡張し、さらに子どもが成長した際の話であって、不動産投資を始める時点では関係がありません。子どもの有無もあまり気にしないでいいといえるでしょう。

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最終更新:6/13(木) 8:00
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