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がんの名医ががん保険に入らない理由 自費治療は必要ない?

6/21(金) 16:00配信

NEWS ポストセブン

 今、家計を見直す人が急増している。金融庁が6月3日に発表した「高齢社会における資産形成・管理」報告書に記された《老後の30年は年金では賄えず、2000万円の貯蓄が必要になる》という文言に端を発した、いわゆる“2000万円問題”が世間を騒がせているからだ。政府はのちにこれを撤回したが、依然として、国民の中に一度生まれた老後資金への不信感は拭えない。

【表】がんの治療費 病名別リスト

 1児を抱えながら都内で正社員として共働きする高橋さん(42才)は、こうため息をつく。

「ニュースを見て、すぐに家計の見直しを始めました。私立に入れた子供の学費は削れないし、家のローンの返済もまだまだ道半ば。そうやって家計簿の項目欄を見ていくと、やっぱり気になるのが『保険』かな、と思うんです。特に掛け捨てのがん保険に月5000円払っていますが、もし一生がんにならなかったら完全に無駄じゃないですか。でも、今は2人に1人ががんになるともいうし…。“正解”がわかりません」

 ある意味、保険はギャンブルのようなもの。たしかに、何が最善の策なのか見極めるのは至難の業だ。

 そこで本誌・女性セブンは、手術や検診、緩和ケアなど、がんの実態を知り尽くしている名医たち13人に、それぞれが「入っているがん保険」について徹底取材。家計の見直しは、読んでからでも遅くない。

◆がんの標準治療は意外と安い

「がん治療には高額な治療費がかかり、その実情を知っている医師たちは、さぞや手厚い保障が受けられる保険に入っているのだろう」──そう感じる人も多いだろう。しかし取材の結果、いちばん多かった回答は「がん保険には加入していない」というもの。具体的には13人中6人、つまり約半数は加入していなかったのだ。

 その理由を、放射線によるがん治療に詳しい北海道がんセンター名誉院長の西尾正道さんが話す。

「手術をはじめとした基本的ながん治療は、保険診療で対応できると考えています。たとえ抗がん剤や放射線治療で高い治療費がかかったとしても、日本には『高額療養費制度』というものがあり、自己負担額が一定の金額以上にはならないようになっているのです」

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最終更新:6/21(金) 16:00
NEWS ポストセブン

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