ここから本文です

老後にもらえるお金はいくら!?|年金だけでなく、退職金・企業年金・私的年金の受け取れる総額を知る

7/23(火) 11:02配信

サライ.jp

リタイア後の生き方とお金のことを考える【プランニング編】
安心して豊かなセカンドライフを送るためには、リタイアメントプランを早めに立てて、準備しておく必要があります。どのようにプランを立てて準備していけばよいか、一緒に考えていきましょう。

退職金・企業年金・私的年金も忘れずに

■どのような制度になっているか、事前にチェック

退職金や企業年金の制度は、会社によって異なります。退職時に一括で受け取る退職一時金のみの場合もあれば、退職時に一括で受け取るか、退職後に分割して受け取るかを選択できる場合もあります。退職後に分割して受け取るものは、退職年金や企業年金などと呼ばれます。自分の会社がどのような退職金・企業年金の制度を導入しているのかを再確認しましょう。特に、企業年金の制度はさまざまなタイプがありますので、以下のようなポイントでチェックします。

■何歳からいくら受け取ることができるのか、書き出してみましょう

私的年金とは、任意で老後のための準備ができる制度のことです。代表的なものとして、国民年金基金、財形年金、個人型確定拠出年金、個人年金保険などがあげられます。利用している人は、これらの制度で、何歳からいくら受け取ることができるのかを再確認しましょう。また、これら以外の制度を利用している人や、そのような制度は利用せずに単に貯蓄だけをしている人なども、老後のために準備できている金額を次表に書き出してみましょう。

セカンドライフの収支をチェック

■プランのイメージができたら、差し引きを確認

ここまでのところで、次のような流れでリタイア後の収入と支出を確認してきました。

1.リタイア後の暮らしをイメージして老後の生活費を想定
2.リタイア後のイベントにかかるお金を想定
3.リタイア後にかかる医療費や介護費を想定
4.受け取れる年金額を想定
5.退職金・企業年金・私的年金を想定
これらの金額はもちろん、確定したものではありませんが、リタイア後の生活をより具体的にイメージするためにも、これらの金額を用いて将来に不足額が発生するのかどうか、また、不足額が出るのであれば、どの程度の金額になるのか、目安を知っておくのはとても大切なことです。

■リタイア後に必要なお金の基本的な計算式

計算は以下のとおりです。かかる費用から収入や貯蓄を差し引いて、リタイア後に必要なお金(不足額)を求めます。

(C)2019 NPO法人 日本FP協会

※2018 年6月1日現在の法令・制度等に基づいて作成しています。

※本記事はNPO法人 日本FP協会発行のハンドブック「今からはじめるリタイアメントプランニング~50代から考えるセカンドライフ~」から転載したものです。

最終更新:7/23(火) 11:24
サライ.jp

こんな記事も読まれています

あなたにおすすめの記事