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長い夏休み中「フランス」社会はこう回っている

8/16(金) 5:30配信

東洋経済オンライン

フランスに住む日本人女性くみと、日本に住んだ経験を持つフランス人男性のエマニュエルが、さまざまなテーマについて日本とフランスの相違点について語り合う本連載。前回はフランスのバカンス事情についてで盛り上がりましたが、国民がほぼ一斉に3週間もの休みを取って、社会は回るのでしょうか。そんな疑問にエマニュエルが答えます。

■8月は観光地以外の店が一気に閉まる

エマニュエル:前回の記事(日本人とフランス人「休み方」はこんなにも違う) に対して、「医療分野の人たちも会社員みたいに長いバカンスって取れるの?」というコメントがあった。そこで、今回はその疑問を基に、7月から2カ月間、3~4割の人が一斉に休みを取ってしまうパリのような大都市が、バカンス中社会システムをどのように維持しているのかについて話してみよう。

 社員の大半がいなくなったとき、会社をどうやって回していくのか、住民が減ると空き巣に入り放題にならないのか、医者がほとんどバカンスでいなくなったら病気になったときはどうするのか? などいろいろ疑問に思うことはあるよね。

 でもこういったことは何もバカンスに限った話ではなくて、例えば自然災害で人口が突然減少したときにどうやって社会をより効率的に維持できるかということにもいえると思うんだ。

 くみ:そうだね、必ずしもバカンス時期というだけでなく、大都市が普段と違う状況でも機能することを考えるのは、防災などの面からも必要かも。

 エマニュエル:8月のパリの日常生活で一番変わるのは、観光地以外で開いているお店がとても少ないことだろう。ほとんどのパン屋(チェーン店を除く)は、8月上旬から中旬にかけては閉まっているので、毎日食べるバゲットを買い求めるのにも苦労するというわけだ。

 エマニュエル:同様に肉屋、魚屋、チーズ屋も閉まっているので食料の調達は、大手チェーン店のスーパーに頼るしかなくなる。日本の人はスーパーが開いてるならそれでいいじゃないかと思うかもしれないけど、スーパーのバゲットとパン屋のバゲットの差は結構大きいんだよね。

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最終更新:8/16(金) 10:13
東洋経済オンライン

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