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がん患者の生存率から考える今後の会社組織のあり方

8/26(月) 6:15配信

JBpress

 国立がん研究センターの調査によって、がん患者の生存期間が着実に伸びていることが明らかとなった。一方で、部位やステージによっては、「治らない病気」という側面が残っているのもまた事実である。日本の医療はこれまで延命一辺倒で進んできたが、生涯労働社会への転換が必須となった今、病気との付き合い方についても再考が必要だろう。(加谷 珪一:経済評論家)

■ 早期発見、早期治療がベスト

 国立がん研究センターが実施したがん患者の生存率調査によると、すべてのがんを合わせた5年生存率は66.1%と、前回の集計から0.3ポイント上回った。同センターは定期的にがんの生存率調査を行っており、5年生存率の結果を公表するのは今回で4度目。

 5年生存率は、がん治療において一般的な目安とされている数値であり、がんと診断された人のうち、5年後に生存している人の割合が、一般的な日本人の集団に対してどの程度なのかを示したものである。

 がん患者の生存期間は年々長くなっており、一般的に考えれば、がんはもはや不治の病ではなく、治せる病気という位置付けになりつつある。しかし、がんの場合、医学的に「完治」という概念はなく、「寛解(かんかい;病変がとりあえず見えなくなっていること)」という用語が使われていることからも分かるように、病理的には治せない病気であるのも事実といってよい。今回の調査結果を見ても、部位とステージによって生存率に大きな違いがある。

 日本人の多くが罹患する胃がんの場合、全体の生存率は71.6%とかなり高い。がんの進行度は「0」から「IV(4)」まで5つのステージがあるが、ステージ1ならば生存率は94.6%と非常に良好な結果となっている。だがステージが進むにつれて予後は一気に悪くなり、ステージ4では9.0%しかない。大腸がんも同様で、全体の生存率は72.9%、ステージ1 生存率は95.4%とかなり高いが、ステージ4は18.7%に落ちてしまう。

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最終更新:8/26(月) 6:15
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