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崖っぷちの救急医療……医師自身が過労死しかねない現場

9/9(月) 5:30配信

文春オンライン

患者が選別される時代へ……「助けるべき命」と「助からなくてもいい命」とは? から続く

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 救急車の現場到着時間が年々伸び続けるなかで、搬送される高齢者は増え、医師不足は避けられない。この国の救急医療にいったいどんな問題が隠されているのだろうか――。実態を生々しくレポートした 『救急車が来なくなる日:医療崩壊と再生への道』 から一部を転載する。

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病院が救急から手を引き始めた

 このように、救急医療の崩壊はすぐそこにまで迫っている。似たような様子は、別の場所でも見られるようになってきた。驚くべきことに、全国各地で救急医療から撤退する病院が出てきたのだ。

 2019年6月、「市立大津市民病院で救急医療に携わる医師の大半が一斉に退職する」というニュースが流れた。市消防局によると、2018年に救急搬送した合計1万6,000人のうち、およそ25%を同院が受け入れていたという。もし同院が救急医療から完全撤退することになれば、滋賀県大津市の救急患者のうち、4分の1が他院へまわされることになる。これらの病院の負担が重くなるのは想像に難くない。

 ニュースが報じられて以降、市立大津市民病院のホームページには「当院の救急に対する不安を与えるような事実に反する報道が一部ありましたが、今後もこれまでと変わらず救急患者の受入・治療を行ってまいります」とある(2019年6月11日付)。仮に医師たちの一斉退職が事実だとしても、ほかに救急医療に携わる医師を立てればいいわけだから、救急患者を受け入れることは可能だ。だが、もしかすると医師の人手不足に悩んでいる可能性はあるだろう。

 同院のホームページでは「安易に救急外来を受診すること」に警鐘を鳴らす、次のような文面が見られる。



 救急外来の敷居が高いことで本当に重症の患者が、救急外来の受診を我慢するようなことがあってはいけませんが、本当に救急医療を必要とする患者さんが適切な医療を受けられるように、休日や夜間の安易な受診を控えるなど、受診者一人ひとりのモラルの向上が必要です。



 救急患者を受け入れたいが、人手が不足するなかで、これ以上患者さんを受け入れるのは厳しい──市立大津市民病院のホームページからは、そんな思いがにじみ出ているように筆者には感じられた。

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最終更新:9/9(月) 5:30
文春オンライン

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