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「テレビ視聴メイン層」と「ネット視聴メイン層」の消費に対する意識の違い

9/13(金) 11:51配信

@DIME

「毎日テレビを欠かさず見ている」という人もいる一方、「ネット動画で十分」という人もいる。

そんな異なる「人種」の視聴実態及び消費行動にフォーカスを当てたアンケート調査がこのたび、博報堂により行われたので、紹介していきたい。

ネットでの動画視聴は1日に1時間~1時間半がボリュームゾーン。テレビとネットで動画の視聴に使い分けの傾向
まずは、テレビ・ネット動画の視聴時間についての調査が行われた。※グラフありの元記事は下記同タイトルをクリックすることで見ることができます

テレビでの動画視聴者は全体の94.7%。視聴時間のボリュームゾーンは「2時間~3時間」(19.5%)だったが、「5時間以上」も16.2%とヘビーユーザーも多く存在することがわかった。一方、ネットでの動画視聴者は全体の69.2%。

視聴時間のボリュームゾーンは「1時間~1時間半」(11.5%)だった。単純比較ではテレビ視聴の方が長いものの、ネット視聴においても相応の時間を費やしている実態が明らかに。



テレビとネットの視聴実態を2時間区切りで把握する調査が行われたところ、ネット視聴のピークタイムは「21~23時」(47.2%)だった。

一方、テレビ視聴のピークタイムは「19~21時」(64.7%)で、そのピークを維持した「21~23時」においても視聴時間はネットより長い傾向(58.8%)にあった。

それ以降、「23時~翌5時」の深夜帯においてネット視聴時間はテレビ視聴時間と拮抗しているという結果に。

平日/休日における1日の視聴時間の推移をみると、平日はテレビ視聴のピークが「5~9時」「19~23時」の2つの山があることに対して、休日は「7~23時」まで大きなひとつの山があり、平日の同時間帯に比べて3割以上多くテレビが視聴されていた。



テレビやネットのメディアイメージを尋ねる調査が行われたところ、テレビは「ざっくり知るのに便利」なメディア、ネットは「楽しい/面白い」「そこにしかない」情報が多いメディアというようにイメージに差があった。動画の視聴にあたっても、使い分けをしている傾向が伺える。



テレビ/ネット視聴時間の長短で分類したグループ間では、ネット視聴の実態に大きな差が見られる
本調査では、テレビ動画およびネット動画の視聴時間の分布を踏まえ、テレビ視聴については3時間/日、ネット視聴については1時間/日を境に区分された。

「テレビ視聴メイン層(テレビ視聴3時間/日以上、ネット視聴1時間/日未満)」「ネット視聴メイン層(テレビ視聴3時間/日未満、ネット視聴1時間/日以上)」「テレビもネットも層(テレビ視聴3時間/日以上、ネット視聴1時間/日以上)」「どちらもあんまり層(テレビ視聴3時間/日未満、ネット視聴1時間/日未満)」の4グループを規定。ボリュームを反映した性年代出現比率でウェイトバック集計を行ったうえで、視聴実態の傾向分析が行われた。



すると、「テレビ視聴メイン層」「ネット視聴メイン層」「テレビもネットも層」それぞれグループには特徴があり、ネット視聴に対する向き合いにも違う傾向が見られた。





消費に対する意識にも差。ネット動画視聴後の消費行動は「ネット視聴メイン層」では7割に達する
「テレビ視聴メイン層」は買い物好きだが、流行には左右されない傾向。「ネット視聴メイン層」は新しいものや他人とは違うものが好きで、口コミ情報を意識する傾向。「テレビもネットも層」は買い物好きで、あらゆる情報に感度が高い傾向というように、消費に対する意識に差が見られた。



ネット動画視聴後に「コメントを書いた」や「動画内の商品について調べた」など、何らかの視聴後行動をしたのは全体で57.5%。

「テレビ視聴メイン層」では52.1%と平均より低かった一方、「テレビもネットも層」では61.6%、「ネット視聴メイン層」では66.3%と高く、消費行動に対してアクティブであることがわかった。



動画広告の印象においてテレビとネットとで拮抗するカテゴリも多数
テレビ動画広告(=テレビCM)とネット動画広告、それぞれ印象度を尋ねる調査が行われたところ、自動車や飲料、スマートフォン等のカテゴリにおいてはテレビが強い一方、ゲームアプリカテゴリではネットの方が高スコアという結果になった。

その他、女性向けの化粧品、ゲームソフト、映画、旅行等、スコアが拮抗するものも多くあった。出稿量の影響も考えられるが、ネット動画広告でも印象を獲得できることが読み取れる。



ネット動画広告をどれくらい見るかという設問に対して、「ネット視聴メイン層」で49.6%、「テレビもネットも層」で46.8%と、半分近くの人がネット動画広告の内容まで視聴すると回答した。

ネット視聴を楽しむ生活者には、ネット動画広告が寄与することが伺える。一方「テレビ視聴メイン層」では24.8%に留まり、ネット視聴が日常化していない生活者はネット動画広告に対しても関心が乏しい状況が伺えた。



●「動画生活者統合調査2019」調査概要
調査手法:インターネット調査
調査目的:テレビ視聴、ネット視聴の時間別に「動画生活行動」と「広告動画接触実態」を把握する。
対象者条件:メディア利用状況により下記で割付
サンプル数・割付:5000サンプル
集計:各割付の出現率に応じてウェイトバック集計
実査機関:株式会社マクロミル
実査期間:2019年2月9日~2月15日

出典元:株式会社博報堂

構成/こじへい

@DIME

最終更新:9/13(金) 11:51
@DIME

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