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GAFAが足元にも及ばない「史上最強の企業」、英国東インド会社の恐るべき歴史

9/15(日) 9:10配信

ナショナル ジオグラフィック日本版

自らの軍隊や領土を持ち、アヘン戦争や奴隷貿易にも関与

 いま「巨大企業」と聞いて思い浮かべるのはグーグルやアップルだろうか。だが、過去も含めれば、いずれも英国東インド会社の足元にも及ばない。かつてインド亜大陸のほぼ全域を支配した、強大な営利企業だ。1600年から1874年の間に、自らの軍隊や領土をも有する史上最強の企業を作り上げ、今日では極めて英国的とされる商品である紅茶の取引をほぼ独占していた。

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 17世紀初頭、インド亜大陸は「東インド」と呼ばれ、裕福なヨーロッパ人が珍重する香辛料、織物、贅沢品などの産地として知られており、無限の可能性を秘めた地であるかのように考えられていた。

 大航海時代が幕を開けてしばらくは、航海術にすぐれたスペインとポルトガルが極東を独占していた。だが、そこに食い込もうとしていた英国は、1588年にアルマダの海戦でスペイン無敵艦隊を破り、本格的な海軍国への道を開く。

 1600年、英国の商人集団がエリザベス1世に対し、さまざまな見返りと引き換えに、自分たちが国王の代理として東インドに航海し、交易を独占できる勅許を求めた。女王は独占権を認め、商人らはこの冒険的な事業に自ら7万ポンド近い資金を出資し、英国東インド会社を設立した。

 同社は、「商館員」と呼ばれる使節を派遣して、交易拠点の設置、商品の調達と交渉を行わせる「商館」システムを採用した。1612年にムガル帝国皇帝ジャハーンギールとの間に協定が結ばれたことから、最初の商館が現在のインド西部にあるスラトに設立された。年月を経るにつれ、同社の関心は胡椒などの香辛料から綿布や絹織物、茶へと移っていき、範囲はペルシャ湾、中国などアジアのほかの場所にも拡大した。

26万人の兵力を擁し、英国の交易の約半分を担当

 英国東インド会社には、勅許により「交戦権」が与えられていた。当初は軍事力によって自らを守り、敵対する商人と戦っていたが、1757年に「プラッシーの戦い」によりベンガル地方を手に入れた。

 3千人の軍を率いたロバート・クライブがベンガル知事となり、税や関税の徴収を開始し、その資金で購入したインド製品を英国に輸出した。同社はその後も勝利を重ね、フランスとオランダをインド亜大陸から追い出した。

 続く数年で、英国東インド会社は亜大陸のほかの地域も武力で併合し、征服できなかった領域の統治者とは同盟を結んだ。最盛期には英国の常備軍の2倍に相当する26万人の兵力を擁し、英国の交易の約半分を担った。インド亜大陸は東インド会社の株主の支配下に置かれ、その株主が毎年領域内の政策を決定する「商人政治家」を選任した。

 しかし、英国東インド会社による権限の濫用が広く知られるようになり、財政難に陥っていた英国は、同社を直接支配しようと考えるようになる。英国政府は、段階的縮小の後、1858年についにインドでの同社の支配に終止符を打った。すっかり弱体化した英国東インド会社は、1874年に解散した。

 その頃までに、東インド会社は中国のアヘン禍から国際的な奴隷貿易まで、あらゆることに関与していた。インドで栽培したアヘンを中国へ違法に輸出して、人気の高い中国の物品と交換したり、17、18世紀を通じて奴隷獲得の遠征、移送、強制労働などの奴隷貿易を行ったりしていた。現代資本主義に隠れて影は薄くなったかもしれないが、英国東インド会社の痕跡は今も世界中に残っている。

文=Erin Blakemore/訳=山内百合子

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