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悩んでいたら早めの受診を。不妊治療、30代150万、40歳372万円、45歳3,704万円!? の衝撃と各種助成

10/4(金) 20:05配信

たまひよONLINE

不妊治療は早く始めるほどいい、といわれます。それはなぜなのか、そして、どんな治療が待ち受けているのか。
齊藤英和先生に詳しく解説していただきました。今回は不妊治療と「お金」についてをお伝えします。

【マンガ】初検査!恐ろしすぎた「内診」不妊治療体験談

※参考:「妊活たまごクラブ 2019-2020年版」どんな治療があるの? 2人で始めよう!不妊治療を考えたら最初にすることALLガイド

知っておけば覚悟が決まる不妊治療のお金と助成金

不妊治療を続けるためにはお金がかかります。
何にどのくらいかかるのか、また知っておけば損しない助成金についてもよく調べておきましょう。

治療費の平均は150万円。40歳以上は約372万円にも

不妊治療は通院の回数も多く、治療内容も保険適用の扱いにならない自費での治療ケースがほとんど。トータルの治療費が高額になることは、ある程度、覚悟が必要です。

健康保険が適用されるかどうかの基準については、各病院に判断を任せられているケースも多くあります。
料金設定は、施設の設備や施設に胚培養士が何人いるのかなどの条件によっても異なってきます。受診前に確認してみるといいでしょう。

不妊治療費の目安

医療機関により異なりますが、各治療費の一般的な目安を知っておくといいでしょう。
※体外受精などの生殖補助医療は複数回、長期にわたることもあります

タイミング法

★1回/3千~8千円
原因に排卵障害がある場合は、病気と診断され、数回に限って保険が適用されます。

人工授精

★1回/1万~2万円
保険は適用されません。排卵を誘発する方法や検査の種類によっては一部保険適用されるケースも。

体外受精

★1回/30万~50万円
保険は適用されません。特定不妊治療費助成制度の対象になる場合もあるので、確認しましょう。

顕微授精

★1回/35万~60万円
保険は適用されません。体外受精と同様、特定不妊治療費助成制度が受けられる場合があります。

費用負担を軽くしてくれるシステムを賢く利用する

だからこそ、不妊治療の費用の負担を軽くするシステムは知っておきたいもの。

まずは医療費控除。
年間の治療費が10万円を超えた場合が対象で、確定申告を行えば還付金を受け取ることができます。医療費とは、治療費だけでなく通院時の交通費や薬代も含まれるので、領収書の保管を忘れずに。
医療費控除の方法は、国税庁のホームページを参考にしたり、最寄りの税務署に相談してください。

次に覚えておきたいのが、体外受精や顕微授精を受ける場合の助成制度について。
体外受精や顕微授精のことを「特定不妊治療」と呼び、この方法以外での妊娠が極めて難しいと医師に診断された場合、助成金が支給されます。内容などは自治体により異なります。
指定医療機関で受けた体外受精・顕微授精にかかる費用が助成され、助成対象年齢は43歳未満までとなります。

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最終更新:10/4(金) 20:05
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