ここから本文です

46億円の大型調達。医師と事業家のタッグで挑む「がん見逃しゼロ」の世界

10/4(金) 11:30配信

Forbes JAPAN

オリンパス、富士フイルム、ペンタックス──この3社で世界シェアの7割以上を占めているのが、胃や大腸の検査や治療に使われる内視鏡だ。日本が世界をリードしている先進の医療分野ではあるが、課題も存在する。

実際、内視鏡検査の現場は「病変見落としが医師によっては2割以上」「大量の2重チェック負担で専門医が疲弊」という状況に陥っているという。

専門医たちは内視鏡の画像をダブルチェックする読影会を月に2回行なっているのだが、医師1人につき70症例、1症例につき内視鏡画像を40~50枚見なければならない。つまり、医師1人が合計で2800枚の内視鏡画像を、限られた時間のうちにチェックしなければならない状況だ。

「炎症ある胃内壁のなかに小さな病変を見つける作業は、経験10年以上の専門医でも難しく、またダブルチェック担当の医師も1日3000枚もの読影負荷に疲弊しているのが現状です。専門医の少ない地域の先生方は検診現場で本当に苦慮しています」

過去に臨床医として2万例を超える内視鏡検査を施行してきた多田智裕は、現場の医師にかかる負担について、こう語る。

これまで内視鏡の画像をチェックし、病変を見つける作業は人力でしか行われてこなかったが、AI(人工知能)を使えば医師たちの負担を減らせるのではないか。そう考えた多田は2017年9月、内視鏡とAIを組み合わせることで全世界におけるがん見逃しゼロの実現を目指す医療スタートアップ「AIメディカルサービス」を立ち上げた。現在、同社代表取締役会長・CEOを務める。

同社は10月4日、グロービス・キャピタル・パートナーズ、WiL、Sony Innovation Fund by IGVなどが運営するファンドおよび複数の事業会社などを引受先とした総額46億円の資金調達を実施したことを明らかにした。

2018年8月にはインキュベイトファンドから約10億円を調達しており、経営陣の出資や国の助成などを含めると創業2年で累計62億円の調達となる。

今回の資金調達により、AIメディカルサービス臨床試験の推進、パイプラインの拡充、優秀な人材の獲得、設備投資などを行い、世界初・日本発のリアルタイム内視鏡AIの開発および薬事承認に向けた動きを加速させていくという。

東大・松尾准教授の言葉が創業のきっかけに

代表の多田は、2006年に「ただともひろ胃腸科肛門科」を開業。十数年にわたって、内視鏡検査を施行してきた。ずっと現場に立ち続けてきたからこそ、医師たちの負担が大きいことは十分に分かっていた。

どうしたらいいものか……。いろんな方法を考える中で、多田の耳に入ってきたのが東大・松尾准教授の話だった。

「松尾さんが『AIの画像認識能力が人間を上回り始めた』と仰っていたんです。その話を聞いたとき、AIを活用することで現場の苦しみを解決できるのではないか。そう思い、内視鏡とAIを組み合わせ、がんの見逃しゼロを目指す取り組みをスタートさせました」

1/2ページ

最終更新:10/4(金) 11:30
Forbes JAPAN

こんな記事も読まれています

あなたにおすすめの記事