バッハって何様？　東京五輪マラソン札幌開催を“強行突破”したIOCの無責任

　主催者が意思決定をする以上、日本には従う以外の選択肢はありません。日本が出来ることは、会場変更にともなう経費をIOCに負担してくれと頼むことくらい。大混乱することは間違いないですから、せめてバッハ会長は観客に対して謝罪するくらいしてほしいですよね。

　今回の決定をした背景には「公共団体」と「利益団体」という2つの顔を使い分けるIOCという団体の特殊性があります。NGO（非政府組織）のNPO（非営利団体）でありながら、収入はスポンサーに頼っているのです。

　その意味では「所詮は金のためのイベント」という言い方も間違ってはいません。「最高のアスリートのためを思って」とはいいつつ、より気候のいい秋に開催できないのは、莫大な放映権料を支払っているスポンサーである米NBCテレビが、夏に開催した方が都合がよいという意向があるからです。

　これまでも、この二面性は問題になってきました。たとえば、アトランタ五輪のとき。五輪開催となると治安維持のためにガードマンや警察官が駆り出されますが、「もはや利益団体であるIOCのために、なぜ警察が協力しなければならないのか」と当時のアトランタ市長が言い出したときも、IOCは「じゃあ、アトランタで開催しなくてもいい」と強硬姿勢を示して、結局、市長側が折れたという過去がありました。

　今回の決定は、あくまでIOCという高度な政治性をもった組織が、その特性を発揮しただけなのです。